しんきん投信「投資環境」
1.ドル円の戻りの鈍さが日本株の重し 今年に入り、中国などの世界経済の先行き懸念に加え、原油価格の下落、米経済の先行き不安、欧州金融機関の信用不安などを背景に、大きく混乱した内外の … [ 記事全文 ]
1.政策金利見通しを市場の見方にさや寄せ 米連邦準備制度理事会(FRB)は3月15-16日の米連邦公開市場委員会(FOMC)で金融政策の現状維持を決めました。あわせて公表された経済 … [ 記事全文 ]
1.予想を上回る追加緩和策、利下げは打ち止め 欧州中央銀行(ECB)は3月10日、主要3金利の引き下げに加え、資産買入れ額の拡大、長期資金供給オペの実施を決めました(図表1)。 昨 … [ 記事全文 ]
1.公的年金の 10~12月期の運用状況 公的年金の積立金を運用する年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)が3月1日に、2015年10~12月期の運用状況を発表しました。10~ … [ 記事全文 ]
1.日銀の意図とおりイールドカーブは低下し、過去最低水準に 日銀がマイナス金利導入を決定して4週間、適用開始から約2週間が経過しました。黒田日銀総裁は、「金融市場は世界的に不安定な … [ 記事全文 ]
1.適用対象が一部とはいえ、マイナスの付利が短期金利の基準 金融機関が日銀に預ける当座預金の一部に▲0.1%のマイナス金利を適用する運用が、2月16日から開始されました。金融機関同 … [ 記事全文 ]
1.後退する米利上げ観測と強まるリスクへの警戒 注目された2月10日、11日の議会証言でイエレン米連邦準備制度理事会(FRB)議長は、「緩やかな政策調整によって経済は拡大を続ける」 … [ 記事全文 ]
1.マイナス金利が長い期間の利回りに波及 日銀が1月29日にマイナス金利導入を決定したことを受け、国内の金利は軒並み低下し、国債の利回りは残存期間が9年程度までマイナス圏に沈んでし … [ 記事全文 ]
日銀は、1月28-29日の金融政策決定会合で、これまでの「量的・質的金融緩和」政策に、「マイナス金利」を加えた「マイナス金利付き量的・質的金融緩和」を導入することを決定しました。金 … [ 記事全文 ]
中国経済など世界経済の減速懸念に加え、原油安や円高などを背景に、投資家心理が冷え込み、国内株がなかなか下げ止まりません(図表1)。1月20日には日経平均株価は一時1万6,400円を … [ 記事全文 ]
昨年の国内株は、①官製相場(日銀や、公的・準公的年金による買い)、②円安観測、③堅調な企業業績、④株主還元などに押し上げられ、日経平均株価は6月に一時2万952円まで上昇しました。 … [ 記事全文 ]
年初から、中東情勢の混乱に加え、中国不安が再燃し、内外の金融市場でリスク回避の動きが強まっています。 中国では今年の取引初日となる1月4日に、昨年夏に株価対策の一環として規制されて … [ 記事全文 ]
今年も残すところ一週間となりました。今年の干支は“未(ひつじ)”、十干は“乙(きのと)”にあたります。相場の格言では、「未辛抱」。中国発の世界経済の先行き不安などで、夏場に大きく下 … [ 記事全文 ]
1.9年半ぶりの利上げを無難に通過 米連邦準備制度理事会(FRB)は、12月15-16日の米連邦公開市場委員会(FOMC)で、大方の予想通り、9年半ぶりの利上げに踏み切り、政策金利 … [ 記事全文 ]
前回の米国の利上げ局面は、2004年6月末に利上げが開始され、2年後の2006年6月末に最終利上げが決定されて、利上げ終了となりました。今月15-16日の米連邦公開市場委員会(FO … [ 記事全文 ]
1.市場は追加緩和に失望 欧州中央銀行(ECB)は12月3日の理事会で、中銀預金金利を引き下げるとともに、量的緩和(資産買い入れプログラム)を6か月延長する追加緩和を決めました(図 … [ 記事全文 ]
1.GPIFの7-9月の運用状況 公的年金の積立金を運用する年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)は11月30日、2015年7-9月の運用状況を公表しました(図表1)。運用利回 … [ 記事全文 ]
1.日銀の異次元緩和は、2%の物価が安定的に持続するまで継続 日銀が目指す、2%の「物価安定の目標」の達成時期が後ずれしています。2013年4月の「量的・質的金融緩和」導入当初は、 … [ 記事全文 ]
1.今回も日銀は現状維持 日銀は、11月18-19日の金融政策決定会合で、金融政策の現状維持を決めました。先日発表された7-9月期の実質国内総生産(GDP)速報値は前期比年率で0. … [ 記事全文 ]
•国際証券(現三菱UFJモルガン・スタンレー証券)で、モデル開発、金融市場分析、運用提言等に従事した後、QUICK(株)を経て、2008年にしんきんアセットマネジメント投信入社。現在に至る。
「公益社団法人 日本証券アナリスト協会検定会員」