塚崎公義『経済を見るポイント』
(要旨) ・景気の現状に関係深そうな9統計を「加重平均」したもの ・先行指数は信頼性が今ひとつ ・本来はGDP統計を見たいが、大きく振れるので避ける ・なぜ米国と異なり、日本では雇 … [ 記事全文 ]
(要旨) ・立ち直る見込みがあれば、一時的な債務超過は気にしない ・生かさず殺さず、少しずつ回収する方が銀行の得 ・「あの銀行は冷たい」という悪評を避けたい ・銀行間の駆け引きは、 … [ 記事全文 ]
(要旨) ・景気の方向が変わるか否か、財政金融政策、海外景気をチェック ・筆者が重視している経済指標は、鉱工業生産指数。今は雇用関係も ・構造変化を捉えるのは困難。鋭い人は存在する … [ 記事全文 ]
(要旨) ・国内的には、政治も経済も大きなリスク無し ・米国の景気過熱等に伴うインフレは、日本にはむしろプラス ・米中貿易戦争の勃発は、日本が漁父の利を得るチャンス ・米国の対日貿 … [ 記事全文 ]
(要旨) ・米国経済には移民が必要 ・白人たちの本音を探る必要 ・必要な移民は合法的に流入 ・違法な移民は追い出しても大丈夫 ・日本は移民は不要 (本文) ・米国経済 … [ 記事全文 ]
(要旨) ・一般論としては、自由貿易は双方の利益 ・保護貿易のメリットは、米国に関しては大 ・保護貿易のデメリットは、米国に関しては小 ・米国の保護主義は、日本経済への影響は小 ・ … [ 記事全文 ]
(要旨) ■株価操作と受け取られかねない・・・金融緩和の結果の株高は許容範囲 ■日銀が大株主・・・運用機関が議決権を行使するので直接支配ではない ■株価形成が歪む・・・日経平均ET … [ 記事全文 ]
(要旨) ・全体として、景気は高水準だが方向感を欠く展開 ・業況判断DIは、方向感を欠いた景気状況を示唆 ・国内での製商品・サービス需給判断は高水準横這い ・設備投資は「そこそこ」 … [ 記事全文 ]
(要旨) ・インフレのリスクは、人々が考えているより高そうである。 ・景気回復が続けば、労働力不足による賃金上昇でインフレになるであろう。 ・ 中期的には、少子高齢化による労働力不 … [ 記事全文 ]
(要旨) ・ヘリコプター・マネー(以下ヘリマネと呼ぶ)という言葉は、様々な意味に使われているので、定義を明確化しないと議論が混乱する。 ・ヘリマネを「ゼロ金利の永久国債を日銀が引き … [ 記事全文 ]
(要旨) 少子高齢化による労働力不足は、日本経済の長期不振の根本にあった失業問題を解決する。 日本は失業者がいない、ワーキング・プアがいない、ブラック企業が無い国になる。 企業が … [ 記事全文 ]
(要旨) 少子高齢化で、労働力不足の時代がやって来る。日本経済は失業に悩む時代から労働力不足に悩む時代へと大きな転換点を通りつつあるのである。 少子高齢化による現役世代人口の減少を … [ 記事全文 ]
(要旨) 国際金融市場が混乱すると、円高になる。その時言われるのが「安全通貨の円が買われた」である。しかし、円がドルより安全とは思われない。 日本の対外純資産は、誰かが為替リスクを … [ 記事全文 ]
(要旨) 株価が軟調だが、これは景気が悪化することを意味するものでは無い。株価は景気の先行指標であるが、これは株価下落が景気を悪化させるという因果関係を意味するものではないからであ … [ 記事全文 ]
(要旨) アベノミクスによる金融緩和は、資金が世の中に出回らなかったため、消費者物価を引き上げる事が出来なかったが、株価は大幅に上昇した。 「日銀が金融緩和をすれば株価が上がる」と … [ 記事全文 ]
(要旨) アベノミクスによる景気回復は、従来の常識とかけ離れたものであった。まず、世の中に資金が出回らなかったのに、「金融緩和で株高ドル高」と考えた投資家の買いによって株高ドル高に … [ 記事全文 ]
(要旨) ・通関統計の数量指数が有名だが日銀統計も便利 ・輸出数量は世界の景気と為替レートの影響を受ける ・輸入数量は日本の景気と為替レートの影響を受ける ・実質輸出入はいずれもア … [ 記事全文 ]
(要旨) ・通関統計は内訳がわかって便利 ・国際収支統計の貿易収支は、内訳が不明 ・輸出入金額には、Jカーブ効果が働くはずである ・貿易収支と景気の関係は様々 ・4月の季節調整済通 … [ 記事全文 ]
(要旨) ・2015年度の経済成長率は0.8%と、低調であった。 ・今年度については、省力化投資と輸出入数量の変化に期待したい。 (おまけの要旨) ・GDP統計が実態とズレている可 … [ 記事全文 ]
(要旨) ・GDP統計とは、一国の経済を全体として捉える統計である。 ・個人消費、設備投資、輸出等の合計から輸入を引いた値である。 ・名目GDPは各国の経済規模比較などに、実質GD … [ 記事全文 ]
経済評論家。1981年、東京大学法学部卒、日本興業銀行(現みずほ銀行)入行。主に経済分析、経済予測などに従事した後、2005年に同行を退職し、久留米大学へ。 2022年3月に久留米大学を定年退職し、現職に。経済の構造、統計の仕組み、マネーから就職・転職まで幅広くコラムを執筆している。TIW客員エコノミストとして、経済コラムを寄稿。
著書:『増補改訂 よくわかる日本経済入門』『老後破産しないためのお金の教科書』『世界でいちばんやさしくて役に立つ経済の教科書』『なんだ、そうなのか!経済入門』など多数。
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