マーケットは下値固めの展開に

記録的な寒さとなった厳しい冬もようやく終わり、一気に春めいてきた。と同時に、花粉症の季節でもある。私の場合、ずっと花粉症とは無縁であったが、30歳頃から突然罹患した。「私は大丈夫」とタカをくくっていると危ないので、とにかく花粉を吸いこむ量を最小限に抑えるためにもマスクをするのが重要だ。アレルギー疾患は「一定量」を超えると発症する仕組みである。

さて、まずは2月のモデルポートフォリオのご報告から。
2月のマーケットは米国市場が大きくリバウンドしたのに対して、日本市場は続落する展開となった。

米国市場は反発。1月のNYダウは877ドル安の-5.3%と4年11ヶ月ぶりの下げを記録したが、2月は622ドル高の+4.0%と1年1ヶ月ぶりの上昇となった。2月の初旬こそは景況感への不安から大きく下げる局面があったものの、1月の雇用統計が+11.3万人と予想の+18万人と2ヵ月連続の大幅未達となった反面、失業率が6.6%まで下落したため寒波の影響がなくなる春先に向けての雇用環境改善への期待が高まった。加えて、イエレン議長によるゼロ金利政策の長期化や「景気見通しが変われば、金融緩和縮小のペースを再考することもありうる」との発言を受けて買い優勢となった。2月末におけるダウは16321ドルとなり622ドル上昇し月間騰落率は+4.0%。ナスダックは4308ドルとなり204ドル上昇の+5.0%となった。S&P500は1859ポイントで過去最高値にて終了。

日本市場は続落。1月の日経平均は1376円下落(月間騰落率-8.5%)し14914円となったが、2月に入っても厳しい状況が続いた。米国の金融緩和縮小への懸念や新興国通貨安、米中の景気先行きへの不透明感などで売りが加速し、信用取引の投げ売りも加わって2/5には13995円まで下落。その後は徐々に買戻しの展開となり、2月第3週において週間ベースで今年初めての上昇となった。一時は15000円台乗せとなったものの、ウクライナ情勢不安により為替が101円台半ばまで円高が進んだため、上値の重い展開となった。売買代金は2兆円を下回る日が目立ち、様子見ムードが強かった。2月の日経平均は14841円で取引を終え、1月末の14914円から73円下落し月間騰落率は-0.5%。また、Topixは-0.7%と下落した。一方、小型株市場はジャスダック平均が-1.4%、マザーズ指数は-12.5%と大型株に比べて厳しかった。

太田忠投資評価研究所のインターネットによる個人投資家向け「投資実践コース」における2月のパフォーマンスは-3.4%となり、年初来は-7.7%(1月末-4.4%)、累計では+121.3%(1月末+129.2%)と後退した。保有株式のウェートは1月末の83%から77%へ下落。ヘッジ戦略をおこなっていないため、ネットロング比率は77%である。

2月の日本市場もグローバルマーケットの中でひときわ不振が目立った。米中の景気先行き懸念、米国の金融緩和縮小への懸念、新興国通貨安、ウクライナ情勢不安などいわゆる外部要因によるものが主要因であり、グローバルマーケットにとっても同一のマイナス条件であったにもかかわらず、である。その理由はやはり「有事の円買い」の側面が強い。何か不安要素があるとリスク回避のために円が買われるがゆえに、株式市場が下落するという構図である。加えて、日経平均が14500円を下回ると信用取引の評価損率悪化で追証が発生し、「売らなければならない」投資家の売りが浴びせられる現象が出た。

ただし、2月の中旬から徐々に投げ売りは収束し買戻しに転じた。「日経平均が15200円レベルを奪回してくれば（一目均衡表の先行スパン2の株価水準に相当）、ファンダメンタルズを反映した株価形成に移行するだろう」と先月のコメントでは述べたが、3月7日に15274円と一時は到達したものの、ウクライナ情勢不安から再び下げに転じた。日銀の追加的金融緩和策が見送られたこと、為替が円高で定着していることで日本株市場における後ろ盾がなく、先物主導で売られる状況が続いている。主要各国のマーケットの中で日本株の下落率が突出して大きくなっている。一方、米国市場の堅調さが目立つ。ウクライナ情勢はほぼ決着がついたものの、揺れ動く投資家心理により、まだしばらくはダウンサイドリスクを抱えた状況が予想される。短期的には2/5に付けた直近安値の日経平均13995円を維持できるかどうかがポイントだろう。これを割り込むと新たな投げ売りが加速し、13500円レベルまで下落する可能性がある。

なお、モデルポートフォリオは3月に入ってからも逆指値のヒットでキャッシュポジションがかなり積み上がっているため、マーケットに対して優位な状況になってきている。昨年大きく下げた5月から6月においてもほぼ同様であったことを思い出していただきたい。下げ局面を味方につける投資戦略が重要な局面である。

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