市川レポート 経済・相場のここに注目
市川レポート(No.634)主要アセットクラスのパフォーマンスを検証する 2018年の主要アセットクラスのパフォーマンスは通年で低調だったが、9月末まではリスクオンの … [ 記事全文 ]
市川レポート(No.633)足元の日本株の需給動向 足元でネット裁定残高の回復が鈍く、需給改善による株価上昇のタイミングは後ずれする可能性。 海外投資家などの先物買い … [ 記事全文 ]
市川レポート(No.632)ドル円相場の短期的な方向性 ドル円は年初のフラッシュ・クラッシュを経て110円台乗せを試すも、FOMC直後はいったんドル安に。 ただ、利上 … [ 記事全文 ]
市川レポート(No.631)日本株が明確な上昇基調を回復するためには? 市場は英国のEU離脱期限延期などを織り込みつつあり、かなりハト派的となったFOMCも好材料。 … [ 記事全文 ]
市川レポート(No.630)米利上げとバランスシート縮小の関係 FRBは1月30日、FF金利の誘導方法として、引き続き「フロアシステム」を採用することを明言した。 同 … [ 記事全文 ]
市川レポート(No.629)19年1月FOMCの結果と市場の解釈 今回はかなりハト派的な内容となり、声明ではフォワードガイダンス削除など重要な変更がみられた。 バラン … [ 記事全文 ]
市川レポート(No.628)英国のEU離脱修正案~採決の結果と今後の展望 離脱延期を含む修正案は否決、アイルランド国境問題の安全策を代替する修正案が可決された。 ただ … [ 記事全文 ]
市川レポート(No.627)19年1月FOMCプレビュー 政策金利の据え置きは織り込み済みで、注目はパウエル議長のバランスシート政策に関する発言。 市場では議長のバラ … [ 記事全文 ]
市川レポート(No.626)日本企業の決算発表が本格化~悪材料は織り込み済みか? 今回の決算発表では、中国経済減速の影響とアップル・ショックの影響を見極めることがポイ … [ 記事全文 ]
市川レポート(No.625)2019年1月最終週のイベントと予想される市場の反応 英議会で超党派の修正案可決なら市場はポジティブな反応の公算、FOMCは無風通過を予想 … [ 記事全文 ]
市川レポート(No.624)2019年の中国経済見通し 2019年は6.3%の経済成長を予想、政府による新常態の徹底で成長ペースは緩やかに減速へ。 景気対策の優先順は … [ 記事全文 ]
市川レポート(No.623)2019年のドル円相場見通し 2019年のドル円相場は100円から115円のレンジ内で、ややドル安・円高方向の動きを見込む。 ただ、米景気 … [ 記事全文 ]
市川レポート(No.622)2019年の日本株見通し 日本株は当面神経質な値動きが続くも下値は限定的、年後半は緩やかに水準切り上げを予想。 海外勢の日本株売り越しやネ … [ 記事全文 ]
市川レポート(No.621)2019年の日本経済見通し 消費増税の影響は経済対策で相殺され2019年度は潜在成長率並みの0.8%程度の成長に。 日銀は当面現行の政策の … [ 記事全文 ]
市川レポート(No.620)2019年の米国経済見通し 米成長ペースは来年にかけて減速見通しだが潜在成長率程度まで、景気後退懸念は行き過ぎ。 利上げは当面見送られ実施 … [ 記事全文 ]
市川レポート(No.619)日本株の需給にやや改善の兆し ネット裁定残高は、昨年12月にマイナスとなった後、徐々に増加しており、需給はやや改善の兆し。 … [ 記事全文 ]
市川レポート(No.618)英国のEU離脱案否決と市場の反応 現行の離脱案は否決、代替案は21日までに発表予定だが議会のコンセンサスは得ら … [ 記事全文 ]
市川レポート(No.617)英議会のEU離脱案採決~直前のチェックポイント EUからの離脱案は1月15日に英議会下院で採決が行われるが、現 … [ 記事全文 ]
市川レポート(No.616)物価変動は貨幣的現象か 物価変動を「貨幣的現象」とした政策の結果、貨幣の流れが淀んで、物価の上昇期待は困難に。 一方、物価変 … [ 記事全文 ]
市川レポート(No.615)改めて考える物価と貨幣量の関係 2013年4月のQQE以降、マネタリーベースなど貨幣量は急増したが物価上昇率は … [ 記事全文 ]
当社チーフマーケットストラテジスト
旧東京銀行(現、三菱UFJ銀行)で為替トレーディング業務、市場調査業務に従事した後、米系銀行で個人投資家向けに株式・債券・為替などの市場動向とグローバル経済の調査・情報発信を担当。 現在は、日米欧や新興国などの経済および金融市場の分析に携わり情報発信を行う。 著書に「為替相場の分析手法」(東洋経済新報社、2012/09)など。 CFA協会認定証券アナリスト、国際公認投資アナリスト、日本証券アナリスト協会検定会員。