続・買ってはいけない!?外国人が大量に買った株 Part１：やっぱり買わなくてよかった
■勝手な思い込みは禁物
梅雨時になると「外国人が買った株はこれだ」という記事を見かける。科学的な視点を重視する筆者はこういう記事を見ても「だから何？」としか思わないのだが、有名な経済メディアなどに載っていたら「この株を買えば儲かりそうだな」と思い込む人もいるだろう。
実際はどうなのか。筆者は１年前に「買ってはいけない!? 外国人が大量に買った株」というレポートで、外国人持ち株比率の増減とその後の株式収益率（株価の値上がり益と配当収入の合計）の関係を過去10年のデータで検証した。結果は、“外国人が大量に買ったか売ったかは、その後の株式収益率とほとんど無関係”というものであった。
当時このレポートを読んだ方から、「過去はそうだったかもしれないけど、今後も同じとは限らないのではないか。アベノミクスで市場環境も変わったことだし。」と指摘を頂いた。外国人に追随して同じ株を買えば自分も儲かると思いたいのだろうか。
■やっぱり買わなくてよかった
あれから１年、読者の“願望”を検証するため、外国人が買った株の“その後”を追跡調査した。調査方法は、(1)東証に上場する3月決算の大企業約370銘柄を外国人持ち株比率の増減（2012年3月末と2013年3月末の差）で５つのグループに分け、(2)各グループについて毎月の株式収益率の平均値を求める。図１は各グループと全体平均の収益率の差を累計（超過分を足し算）したものだ。
株式会社ニッセイ基礎研究所
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