足元の日本市場では、内需株に資金流入が見られます。日経平均構成銘柄のうち国内売上高比率の高い50銘柄から構成される「日経平均内需株50指数」は年初来で6.03％高（一方で日経平均外需株50指数は同7.95%安）と堅調な推移が確認されます。
そこで今回は、好調な日経平均内需株50指数の中でも波に乗れていない、年初来騰落率が低いトップ15銘柄をピックアップしました。リストを見ると、円高の恩恵を受ける銘柄として知られるニトリホールディングス（9843）が年初来で25.1％安と指数内の銘柄において下落率トップで、三越伊勢丹ホールディングス（3099）、高島屋（8233）といった百貨店が後に続いています。円の膠着感やインバウンド需要のピークアウトといった理由でこれらの株が売られていると考えられるものの、今期の会社予想EPS（1株当たり純利益）は前期から着実な成長が見込まれており、改めて業績に注目したい銘柄といえるでしょう。
一方でリストの半数程度の銘柄はEPSベースでの減益予想が確認され、株安もそれに合わせたものと考えられ、今後の業績によっては更なる下落も考慮すべき銘柄群ともいえるでしょう。
