2025年の米国株式市場は、トランプ大統領による関税政策や中東情勢の緊迫化を背景に、相場の不安定さが続いています。そうした中でも主要3指数は調整局面を乗り越えながら底堅く推移しており、年初来ではダウ平均が+1.3％、S&P500株価指数が+3.6％、ナスダック総合株価指数も+3.1％と、いずれもプラス圏での推移となっています。
一方で、中小型株を中心に構成されるラッセル2000指数は-3.1％と、他の主要株価指数に比べて出遅れ感が目立っています。背景の一つには、依然として高水準に維持されている政策金利の存在があります。
FRB（米連邦準備制度理事会）のパウエル議長は、米労働市場が底堅く推移する中、関税の影響によるインフレ再燃リスクを理由に、利下げに慎重な姿勢を維持しています。一方で、物価指標は足元で落ち着きを見せており、景気の減速懸念も台頭しているなか、ボウマン副理事やウォラー理事などからは早期利下げの可能性に言及する声も出始めています。
一般に、利下げ局面では中小型株が相対的に優位になりやすいとされています。これは、ラッセル2000指数を構成する企業の多くは負債比率が高く、潤沢なフリー・キャッシュフローも持たないため、借入コストの低下が業績改善に直結しやすいことが背景にあります。
年初来のラッセル2000構成銘柄のパフォーマンスを見ると、上位・下位ともにバイオテクノロジー関連の企業が多く含まれています。創薬開発の成否に大きく左右されるこの分野は、ハイリスク・ハイリターンの特性を持ち、株価の振れ幅も大きくなりやすいことが特徴です。
これら中小型株は情報の入手が難しく、個別企業ごとのリスクも相対的に高くなるため、分散投資が可能なETFや投資信託を通じた投資が有力な選択肢となります。個別銘柄の固有リスクを抑えながら、中小型株全体の動きにアクセスする手段として活用できます。
関税の影響によるインフレ再燃リスクは依然として不透明であるものの、今後、FRBの利下げ観測が強まれば、出遅れ感のあるラッセル2000にも見直し買いが入る可能性があります。市場全体が利下げを織り込むタイミングに備え、ポートフォリオの一角として中小型株を検討してみてもよいかもしれません。
