日経平均14,000円への意識

今週の日経平均の推移を辿ると、22日（木）に大幅反発したものの、週半ばまでは取引時間中に節目とされる14,000円を下回り、終値で何とか維持するという冴えない展開が目立ちました。

日経平均14,000円どころは、今年に入って度々下げ止まった水準ですし、節目としては、「ちょっと相場のムードが悪くなるとここまでは下がるよ」みたいな位置付けです。テクニカルチャートを見ても、14,000円水準を下値とした、いわゆる「三角保ち合い」を形成しつつあります。いずれにしても、14,000円という節目は下値の目処としてとても強く意識されている格好です。

また、決算発表シーズンが一巡しましたが、PER14倍前後という指標面で割安感の出る水準でもあり、この強い意識の背景には、単に「キリの良い水準」という心理的なものだけではないようです。さらに、前回、日経平均が終値ベースで14,000円台を下回ったのは4月15日ですが、その翌日のタイミングで、麻生財務大臣から公的年金による株の買い支えを示唆する発言が飛び出し、株価が大きく反発したことを踏まえると、政権側も14,000円を節目として意識している印象があります。

少し時計の針を、安倍首相が消費税を5％から8％に引き上げると表明した昨年10月1日前後まで戻してみると、10月1日時点の日経平均終値は14,484円でした。翌2日の終値は14,170円まで下落し、その後も数日にわたって下落基調が続き、8日の取引時間中につけた13,748円を底に株価が反転しました。

もちろん、当時は米国の債務上限引き上げ問題という外部要因もありましたが、消費増税の判断前後で、日経平均は14,000円を挟んだ動きとなっていたわけです。今年中には消費税10％への引き上げ判断が控えており、あくまでも憶測ですが、アベノミクスの評価の一部が株価だとすると、その時の株価が前回の引き上げ判断よりも低いと「格好がつかない」ことになります。

とはいえ、下値の堅さは確認できても、上値を追っていく材料に乏しいのが足元の国内株市場で、6月にまとまる安倍政権の次の成長戦略を待っているような状況です。別の見方をすれば、この14,000円台からの大きな下振れは、日本株に対する悲観的な見方が強まることを意味します。また、次の日銀会合は6月13日ですが、ちょうどその日は先物取引のメジャーSQのタイミングでもあり、値動きが荒くなる可能性があります。そのため、「節目割れへの意識」そのものが相場の材料となる場面はもうしばらく続きそうです。