25日移動平均線

3月19日にイエレン米ＦＲＢ議長のデビュー戦となるFOMCが終了しました。FOMCそのものは大方の予想通り、計100億ドルのテーパリングの継続となりましたが、米国の市場はNYダウが一時200ドル以上下落する場面があったほか、米10年債利回りが約0.1％上昇、為替もドル高円安が進行し、「思ったよりも早く利上げが行われるのでは？」という反応となりました。

注目のフォワードガイダンスでは、これまで利上げの目安とされてきた「失業率6.5％」という基準が削除されて、幅広い指標を考慮する方針に路線変更し、イエレン議長的にはかなり市場に配慮したと思われるのですが、「テーパリング終了後、半年程度で利上げ開始かも」という記者会見での発言に敏感に反応した格好です。

米国のイベント通過を受けた日本株市場ですが、為替の円安進行を好感し、日経平均は続伸スタートとなりました。ただ、その後は米早期利上げ観測を警戒して、オーストラリアや香港株市場などが軟調な動きとなったため、結局マイナス圏に沈み、前場の取引を終了しています。前回のコラムでも触れた通り、日本株に継続的な買いが入りにくい中、取引開始前に発表された対内株式投資が統計開始以来の売り越し額だったことも重石になったと思われます。

日本株市場の主体性が感じられない状況では、その日のムードに左右される展開が多くなりがちとなるため、値動きの目安としてテクニカル分析面での節目が意識されやすくなりますが、個人的に注目しているのは日経平均の25日移動平均線で、テクニカル分析では割と初歩的なものだったりします。

昨年8月28日を起点として、日足の日経平均と25日移動平均線の動きを追っていくと、いわゆる「グランビルの法則」の形に結構近いことが分かります。この法則には買いのポイント4つと、売りのポイントが4つあるのですが、足元は、「移動平均線が下向き」かつ「株価が移動平均線にタッチできるか」という状況で、これを達成できなければ売りサインとされています。

とはいえ、気になるのは、「法則の通りになったら、その後はどうなるのか？」です。その場合、目安となるのは2月5日につけた安値（13,995）になります。この水準は先ほどの起点（8月28日）から年末の高値（12月30日の16,320円）の上昇幅の「3分の2押し」水準でもあります。ここで下げ止まれば「二番底」が形成されて、再び戻りを試す展開となる可能性があるため、期待したいところです。