オンコリスバイオファーマ株式会社（4588 Mothers）
がんを溶かす腫瘍溶解薬の価値は数百億円規模か

2018/08/27

ベーシックレポート
フェアリサーチ株式会社
鈴木壯

がんを溶かす腫瘍溶解薬テロメライシン
オンコリスバイオファーマ社の主力開発品は、テロメライシンという遺伝子を改変した腫瘍溶解ウイルスである。テロメライシン(OBP-301)は、がん細胞にも正常細胞にも感染するが、がん細胞で活性が高いテロメラーゼ酵素によりウイルスの増殖スイッチが入りがん細胞を溶解し、がん細胞の細胞死を発生させる。感染したがん細胞は溶融した後、増殖した腫瘍溶解性ウイルスを放出して他のがん細胞に感染していくだけでなく、がんの抗原も放出することで抗腫瘍免疫活性も上昇させる。従って、現在流行しているオプジーボやキイトルーダ等の免疫チェックポイント阻害剤との併用で抗がん効果がさらに増大する可能性も高い。

食道がん対象とした開発が進行
食道がんは心臓や肺が近いため、手術も比較的難易度が高いがん種であり、十分な標準治療法がない。切除不能の場合は、放射線化学療法が用いられるが、化学療法の副作用も軽視できない。テロメライシンは、食道がんを対象に放射線との併用で国内第Ⅰ相臨床試験(Ph1)が進行中であるが、2018年7月、重篤な副作用がないうえ、奏効率も高いという結果が発表された。会社は、年内にPh1を完了し、来年から第Ⅱ/Ⅲ相臨床試験（Ph2/3）に進行すべく当局との協議を開始した。将来、初期治療の標準治療法として期待される。また、進行度の高い食道がんで、免疫チェックポイント阻害剤と併用試験も本格化させる予定である。腫瘍溶解剤の治験は世界で100例以上あるが、食道がんを対象としているのは当社のみで、開発の成功は、患者に大きな光明をもたらすだろう。

テロメライシンのパイプライン価値は、食道がん対象だけでも大きい
オンコリスバイオファーマ社は6月に総額14.47億円規模となるファイナンスを発表したが、これで向こう2年間の開発費は、ほぼカバーされよう。テロメライシンのパイプライン価値は、食道がん（ステージⅠ・Ⅱ・Ⅲでの放射線併用療法及びステージⅣで免疫チェックポイント阻害剤併用療法）のみを対象としても、167～245億円程度（対象地域：日本・北米）と試算される。対象地域の拡大、胃がんなど患者数の多い他の消化器系がんへの適応拡大、またアジアでの肝細胞がんでの承認も視野に入れると、その価値は、さらにその数倍に膨らむ可能性がある。これらの開発を着実に進めるため、メガファーマなど有力なパートナーとの共同開発やライセンスアウトが早期に実現されることを期待する。

＞＞続きはこちら(2MB)

ANALYSTNET企業レポート TIW/ANALYST NET

証券アナリストに限定せずに、コンサルタントや研究者など幅広い執筆者による企業分析・評価によってアナリストレポートへのアプローチと収入基盤の多様化を目指すプロジェクトです。

本レポートは、株式会社ティー・アイ・ダヴリュが「ANALYST NET」の名称で発行するレポートであり、外部の提携会社及びアナリストを主な執筆者として作成されたものです。

「ANALYST NET」のブランド名で発行されるレポートにおいては、対象となる企業について従来とは違ったアプローチによる紹介や解説を目的としております。株式会社ティー・アイ・ダヴリュは原則、レポートに記載された内容に関してレビューならびに承認を行っておりません。
株式会社ティー・アイ・ダヴリュは、本レポートを発行するための企画提案およびインフラストラクチャーの提供に関して、対象企業より直接的または間接的に対価を得ている場合があります。
執筆者となる外部の提携会社及びアナリストは、本レポートを作成する以外にも、対象会社より直接的または間接的に対価を得ている場合があります。また、執筆者となる外部の提携会社及びアナリストは、対象会社の有価証券に対して何らかの取引を行っている可能性あるいは将来行う可能性があります。
本レポートは、投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたものであり、有価証券取引及びその他の取引の勧誘を目的とするものではありません。有価証券およびその他の取引に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任で行ってください。
本レポートの作成に当たり、執筆者は対象企業への取材等を通じて情報提供を受けておりますが、当レポートに記載された仮説や見解は当該企業によるものではなく、執筆者による分析・評価によるものです。
本レポートは、執筆者が信頼できると判断した情報に基づき記載されたものですが、その正確性、完全性または適時性を保証するものではありません。本レポートに記載された見解や予測は、本レポート発行時における執筆者の判断であり、予告無しに変更されることがあります。
本レポートに記載された情報もしくは分析に、投資家が依拠した結果として被る可能性のある直接的、間接的、付随的もしくは特別な損害に対して、株式会社ティー・アイ・ダヴリュならびに執筆者が何ら責任を負うものではありません。
本レポートの著作権は、原則として株式会社ティー・アイ・ダヴリュに帰属します。本レポートにおいて提供される情報に関して、株式会社ティー・アイ・ダヴリュの承諾を得ずに、当該情報の複製、販売、表示、配布、公表、修正、頒布または営利目的での利用を行うことは法律で禁じられております。
「ANALYST NET」は株式会社ティー・アイ・ダヴリュの登録商標です。