3月9日妥当レンジ　21,600円～23,350円
「コンセンサスＤＩ」が急低下、為替動向に要注意！

【「IFIS/TIWコンセンサス225」によるマーケットの妥当レンジの推計】

＜市場リスクは一旦後退したが＞

■米国の輸入関税適用による保護主義台頭への懸念の後退、2日の黒田発言「2019年ごろ出口を検討するのは間違いない」の打ち消し、南北首脳会談・米朝首脳会談実現の可能性による北朝鮮状勢の危機回避期待など、市場リスクは低下したように見える。
■9日発表の2月の米雇用統計において平均時給も前年比+2.6％と前月（+2.8％）から低下し、インフレ懸念も和らいだ。
■20-21日の米FOMCでの利上げは織り込まれたと考えられるが、ドットチャート（FOMCメンバーによる政策金利見通し）で利上げ見通しが年3回から年4回に引き上げられるかに注目が集まる。市場リスクの拡大から再度、円高方向に振れる可能性には注意が必要と思われる。
■今週は、2月の米消費者物価指数（13日）、米小売売上高（14日）に注目が集まるだろう。

＜ IFIS/TIWコンセンサス225は、全期間プラスであるが＞

■3月9日時点のIFIS/TIWコンセンサス225（日経225のコンセンサスEPS）は全期間で前週比プラスとなった。しかし、「コンセンサスDI」（前週比プラスになった企業数の比率）は、来期・再来期ともに中立水準である50を大きく下回った。50を下回るのは、来期ベースでは45週ぶり、再来期ベースでも34週ぶりとなる。まだ、1週間分のデータだけなのでなんとも言い難いが“警戒”レベルに発展する可能性もあるだろう。
■来期ベースの予想EPS増益率は、1/12時点の+12.8％→2/9時点では+7.9％→3/9時点では+5.4％、とこちらも急低下している。今期予想EPSが上乗せされる中で、為替の円高を視野に来期予想EPSが伸び悩んでいることが背景と考えられる。
■目先は株価は戻り基調にあり、依然として強い割安感がある水準にあるものの、予想増益率の低下が続くなら、バリュエーションが切り下がることが懸念される。特に影響の強い為替動向には再び注視する必要がありそうである。日本円の先高感が強く残る状況では、昨年の4月から8月に見られたように割安感が強いが上値は重い、という展開も考えられる。

◇日経平均妥当水準（レンジ）

*「IFIS/TIWコンセンサス225」（3月9日）来期予想ベースEPSをもとに算出

◇IFIS/TIWコンセンサス225（3月9日）

3月9日 日経平均終値より、PER、PBR、ROE等を算出

現在の株価水準には割安感はある。しかし、円高等の要因によって来期の予想EPSの伸び悩み状態が生じており、妥当レンジそのものが上方に回帰する可能性がやや弱まっている。

来期予想ベースのプラス企業比率は、　56.5％→57.9％→57.5％→53.5％→38.3％。
再来期予想ベースのプラス企業比率は、57.4％→60.3％→57.1％→54.7％→42.5％。
来期ベースは38.3％と急低下。警戒的に注視する必要アリ！

[注：4～5月は例年、対象決算期変更の影響があるのでイレギュラーな値になることに留意]

出所：IFISコンセンサスを基にTIW作成
いずれも2014年1月から表示