『積立投資』~投資の3大“ない”をこれで解決~

2017/06/26

<今日のキーワード>『積立投資』~投資の3大“ない”をこれで解決~

投資を始めてみたい、興味はあるけれど、①いつ投資を始めればいいか分から“ない”、②こまめに相場を見る時間が“ない” ③価格が下がることに耐えられ“ない”、 ・・・そんな投資の3大“ない”に遭遇したことがある人も多いと思います。そんなとき、『積立投資』が資産形成の最初の一歩に役立ちそうです。今回は、タイミングを気にせずに投資を始められる『積立投資』についてご紹介します!

【ポイント1】『積立投資』って?

毎月無理のない金額からの投資で、“始めやすい”、“続けやすい”

 

■「投資を始めてみたいけど、なかなか最初の一歩が踏み出せない」という人も多いと思います。また、「初めから大きな資金をまとめて投資するには勇気がいる」という人もいると思います。そんな時、少額から資金を積み立てていけるのが『積立投資』です。例えば、毎月一万円を積み立てると、1年で12万円、10年では120万円とまとまった金額となります。毎月、無理のない金額を設定すれば、投資を始めやすく、続けやすそうです。

 

【ポイント2】投資時の3大“ない”を解決!

毎月一定金額を積立、タイミングは気にしない?!

 

■『積立投資』では毎月同じ金額を積み立てることがポイントです。これにより投資時によく聞かれる、3大“ない”を解決できそうです。

■①いつ投資を始めればいいか分から“ない”、②こまめに相場を見る時間が“ない” ⇒『積立投資』で、毎月投資すると設定することにより、必然的に買うタイミングを分散させることができ、買い時がいつか迷うことがなくなります。

■③価格が下がることに耐えられ“ない”⇒『積立投資』では、積立金額を一定にすることで、価格が下落した場合には、多くの口数を購入することができます。すると、価格が上昇する局面となった時には、より多くの口数の価格上昇が期待できます。

 

※ただし、値動きによっては「積立投資」よりも「一括投資」のほうが結果的に有利な場合もあります。また、場合により運用成果が投資した元本を下回るケースもあるので、ご注意ください。

 

 

 

170626MK

 

 

【今後の展開】資産形成を意識する時、『積立投資』はその一手

 

■『積立投資』では、景気サイクルや有価証券の短期的な変動にとらわれることなく、一定金額ずつ投資し続けることがポイントです。価格が上昇しているタイミングでは資産の値上がりが期待できますし、価格が下落している局面ではより多くの口数を購入することで将来の価格上昇に向けて備えることができます。初めて給料を手にした時、結婚などによって家族の将来を考えた時、セカンドライフに夢を馳せる時・・・人生の様々な場面で、資産形成を考えるものの、上述の3大“ない”に遭遇することがあるでしょう。そんな時、『積立投資』でまず一歩を踏み出してみるのも良さそうです。

 

 

(2017年 6月 26日)

印刷用PDFはこちら

『積立投資』~投資の3大“ない”をこれで解決~

 

関連マーケットレポート

2017年6月19日 相撲ブーム再来!~景気とのカンケイ~

2017年6月12日 加入者続々!「iDeCo」の活用法(日本)

三井住友DSアセットマネジメント株式会社
三井住友DS マーケット・レポート   三井住友DSアセットマネジメント株式会社
世界の経済やマーケットの動向や、マーケットで注目される旬なキーワードを運用のプロがわかりやすく、丁寧に説明します。
■当資料は、情報提供を目的として、三井住友DSアセットマネジメントが作成したものです。特定の投資信託、生命保険、株式、債券等の売買を推奨・勧誘するものではありません。
■当資料に基づいて取られた投資行動の結果については、当社は責任を負いません。
■当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
■当資料に市場環境等についてのデータ・分析等が含まれる場合、それらは過去の実績及び将来の予想であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。
■当資料は当社が信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
■当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。
■当資料に掲載されている写真がある場合、写真はイメージであり、本文とは関係ない場合があります。

三井住友DSアセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第399号
加入協会:一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

このページのトップへ