「割安感ある欧州株」─米国投資家の国際分散投資の受け皿に

長期投資の観点でのユーロ先高観も「分散投資先としての欧州株」にプラス材料のようです。

欧州株への国際分散投資の呼びかけ

先週の拙稿（注）では、「割安感ある欧州株」に資金を一部シフトする投資家の動きを、米国メディアが今年3月前後から相次いで報道し始めたことに触れました。影響力が大きいとみられる報道の一つは、米CNBC放映番組での米イェール大学・シラー教授の一連の発言です。

（注）MYAM Market Report「米国株から欧州株への資金シフト鮮明に─良好な欧州景気で割安感」2017年5月17日付。

シラー教授はまず、「現状の米国株価は、ＩＴバブル崩壊直前の2000年頃ほど極端な割高感はない。大暴落が迫っている訳でもない。しかし長期投資家であれば敬遠する株価水準になった。米国株式以外への国際分散投資が望ましい」（2月23日）と述べました。

「ガス抜き安全弁」としての国際分散投資

シラー教授は、1929年の米国株価大暴落の教訓を著書『証券分析』（1934年版）で説いた米コロンビア大学・グレアム教授（当時）から影響を受けました。著名投資家のウォーレン・バフェット氏も、かつてグレアム教授に学び、『証券分析』がバイブルであったようです。その『証券分析』には、「1929年の大暴落は、米国投資家が国際分散投資をせず、国内市場へ資金流入が集中し、株価バブルを助長したのも一因」と説いた箇所があります。シラー教授が、国際分散投資を米国民に説き始めたのも、うなづけます。

そしてシラー教授は「欧州は、米国投資家にとって最も上昇が見込まれる市場だ。欧州株のPER（株価収益率）は米国株より随分と低く割安である」「欧州は、（政治リスク等）マイナス面も言われるが、誇張されている。長期的な観点で振り返れば、欧州はかなり良くやってきたことを思い出すべきだ」（4月26日）と述べました。

欧州株の出遅れ感

PERは、現在の株価が、企業が生み出す利益の何年分に相当するかを算出した指標で、株価の割安／割高判断の目安の一つとされます。利益予想数値等に恣意性が入りやすい難点もあるため、一つの取引所が同じ手法で欧米企業の予想PERを集計したデータで確認しますと、米国市場は18.5、欧州市場は15.4です（図表１参照）。またリーマンショックが発生した2008年の年末から昨日まで約8年半の株価上昇率は、米国株（NYダウ）は2.39倍、欧州株（Stoxx600）は1.98倍です。確かに欧州市場には割安感、出遅れ感がありそうです。

ユーロの先高観（対ドル）

長期投資の観点でドル安、ユーロ高が見込まれる現状も、「欧州株への国際分散投資」にはプラス材料のようです。ユーロ／ドルの長期推移を振り返りますと、ユーロ貨幣が流通し始めて以降（2002年）は1ユーロ＝1ドルを下回ることはなく、概ね1.0～1.6ドルで推移しています（図表２参照）。現状の1.1ドル近辺は、歴史的な安値圏と言えるでしょう。折しも、独メルケル首相は「ユーロは弱すぎる。これはECB（欧州中央銀行）の金融緩和策が理由だ」（5月22日）と述べ、ユーロ安の是正を訴え始めています。景気改善に伴うユーロの先高観は根強いようです。