エネルギー価格下落がマイナスの要因

米商務省が13日発表した3月の小売売上高は前月比－0.3％でした。1月に続くマイナスで、足元の消費活動は伸び悩んでいます。自動車が同－2.1％で全体を0.5％押し下げたほか、飲食サービス（同－0.8％）衣料・装飾品（同－0.9％）、百貨店（同－0.6％）など、高額品消費の伸び悩みが示唆されるような動きでした。

この結果、1-3月期の小売売上高は前期比－0.1％と、1年ぶりにマイナスとなりました。しかし、今回の減少はエネルギー価格低下による影響が大きく、物価変動を除く実質小売売上高は前期比＋1.2％でした。これは15年10-12月期の同＋1.0％を若干上回り、実質的な個人消費は底堅く推移していると判断されます。

足踏みから脱する環境になりつつある？

また、消費マインドを見ると、Bloomberg消費者安心度指数は、足元の経済環境に慎重で購買意欲が盛り上がらず、4月月初はやや弱くなっています。ミシガン大学消費者信頼感指数も3月は91.0と、15年の動きと比較すると伸び悩んでおり、全般的に湿りがちです。

これに対して、消費意欲が今後回復していくことを示唆する動きも出ています。CPI（消費者物価指数）コア指数は2月時点で前年同月比＋2.3％と4カ月連続で＋2％台となっており、緩やかなインフレを達成する方向に推移しています。雇用者数の着実な増加が続く中でインフレ率が上がってくると、それだけ賃金増加が促されやすくなります。個人消費が底上げされるのもそう遠くないと思われます。

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