弱めながらまだら模様も

ユーロ圏の2月景況感は引き続き弱く、年前半は減速傾向が続くことを示唆する内容でした。ただし、全体的にはバラつきが見られました。21日、IHSMarkitが発表したPMI（総合）は、前月比＋0.4の51.4でした。うち、製造業が同－1.3の49.2と13年6月以来の50割れでした。景気が拡大に転じた時以来です。一方、サービス業は同＋1.1の52.3と、内需には下げ止まりも見られました。

また、22日にCESifoが発表したドイツ企業景況感指数（ifo指数）は、前月比－0.8の98.5（15年=100）でした。現況指数（同－1.1、103.4）、期待指数（同－0.5、93.8）双方とも弱く、ドイツ企業の景況感の弱さが目立ちました。ただし、業種別には流通、建設で期待指数が前月比上昇し、変化も見られます。この他、ZEW指数^※（期待）は同＋4.3の－16.9、センティックス経済信頼感指数^☆（ユーロ圏、総合）は同－2.2の－3.7など、全体的に弱いながら動きにバラつきも見られました。

金融政策の姿勢の変化が景況感に与える影響に期待

ユーロ相場は、景況感の冷え込みによる金利上昇期待の後退で、昨年は軟調な展開でしたが、11月頃から対ドルでは小動きです。対円では、円高・ドル安の進行で年初までは円高傾向、その後は動きが落ち着いています。

景況感の冷え込みは、むしろユーロの下落が一巡した後ですが、これは、世界的な景気減速が懸念される中で、欧米の金融政策の姿勢が、中立化もしくは引き締めから緩和気味へ変化したためです。景況感の下支え、もしくは欧米金利差拡大の一巡への思惑から、ユーロの割安感が強まったと見られます。これで、企業の景況感、特に先行きに対する見方の好転が鮮明化すれば、ユーロには追い風になると考えます。

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