(7839:東証1部) SHOEI 欧米市場、大幅増収 新興国市場の成長にも期待

2019/03/07

shoei

今回のポイント
・19/9期1Qは前年同期比10.6%の増収、16.8%の営業増益。日本はタイトな生産状況が影響し11.5%減収となったものの、主力の欧州は堅調な個人消費が支え、依然好調で16.7%増収。販売網の強化を進める北米は同30.2%増収と欧米の売上が大幅に伸びた。アジアでは国によって温度差はあるものの、全体として堅調に推移している。利益面では売上総利益率が前年同期38.9%から39.5%に上昇。販管費増を吸収した。

・通期予想に修正はなく、19/9期は前期比5.8%増収、同7.9%の営業減益を計画する。米国は販売代理店網を2代理制へ強化した効果もあり、欧州とともに販売は堅調に推移する見通し。1Qの受注高は前年同期比21.8%増、1Q末の受注残は同23.5%増と受注は好調に推移している。尚、前提為替は1USドル=110.00円、1ユーロ=125.00円。

・1Qの通期予想に対する進捗率は売上高で22.9%(前年同期は実績に対して21.9%)、営業利益25.1%(同19.8%)、経常利益24.6%(同20.0%)、親会社株主に帰属する四半期純利益24.5%(同19.5%)と、特に利益面で高進捗。受注残は前期末との比較でも30.5%増に達する。期初に「足元11月までの受注も生産が追い付かないほどに来ている」と説明があったが具体化してきた。直近やや円高に傾いており、不安要素があるとすれば為替ということになりそうだ。好調な販売、受注動向に加えて今後の見通しを鑑みると、生産面で課題を与えられた印象。早期に増産体制を築きたい。

会社概要
プレミアムヘルメット市場で世界ナンバーワンのヘルメット・メーカー。売上高の約90%を占める二輪乗車用ヘルメットでは、高品質・高付加価値の「プレミアムヘルメット」に特化し、茨城工場(茨城県稲敷市)、岩手工場(岩手県一関市)の国内2工場で生産。国内生産にこだわる事で、高い品質の維持と技術の流出防止を実現している。一方、販売網は日本のみならず、ヨーロッパやアメリカをはじめ世界約70ヵ国超を網羅しており、安全性と機能性、そして造形の美しさが世界各国で高い評価を受け、“SHOEI”ブランドは「プレミアムヘルメット」の代名詞となっている。グループは、同社の他、米国、独(2社)、仏、伊の連結子会社5社。経営方針   3つの世界一を実現
「世界一の品質」    … Made In Japanのグローバルブランド
「世界一のコスト競争力」… ヘルメット業界唯一のトヨタ生産方式でコスト管理
「世界一楽しい会社」  … お客様、株主の皆様、並びに従業員、役職員の
満足度を追及

【中長期的安定成長と安定利益の実現に向けた基本方針】
1.健全な財務内容の堅持(自分の会社は自分で守る)
2.高付加価値化と生産合理化を両輪とするMade in Japanの維持
3.投資の継続
4.世界中のプレミアムヘルメット市場でナンバーワンを目指す
5.築城10年落城1日。不正につながりかねない理不尽なノルマは課さない。
愚直に、しかし眼前の課題から逃げず着実に前進する
6.利益分配の伝統を堅持 株主(50%配当性向)、従業員、会社(内部留保)

短期的な支払い能力を示す流動比率が600.0%(18/9期末。以下同じ)、長期的な財務の安全性を示す固定比率が21.8%、無借金経営で自己資本比率81.5%。(1)健全な財務内容の堅持(自分の会社は自分で守る)、が着実に実行されている事が貸借対照表からみてとれる。

また、茨城及び岩手の国内2工場で全量を生産する事で(2)Made in Japan(ものづくりの伝承)を実現し、(3)投資の継続(新製品開発、コストダウン、品質向上、より確かな安全)及び海外子会社と一体になって、(4)新市場を含め、世界中のプレミアムヘルメット市場でナンバーワンを目指している。

2019年9月期第1四半期決算
前年同期比10.6%の増収、同16.8%の営業増益
売上高は前年同期比10.6%増の41億60百万円。主力の欧州が依然好調で16.7%増、販売網の強化を進める北米は同30.2%増と欧米の売上が伸びる中、日本はタイトな生産状況が影響し同11.5%減にとどまった。
営業利益は前年同期比16.8%増の8億63百万円。売上総利益率が前年同期38.9%から39.5%に上昇、販管費増も吸収し、営業利益率は20%台に乗せた。営業外では前年同期為替差益から為替差損に転じ、経常利益は12.5%増の8億50百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は16.1%増の5億85百万円となった。
為替レートは、同社売上換算レートが、1ドル=112.43円(前年同期比0.17円の円高)、1ユーロ=128.20円(同5.03円の円高)、海外子会社換算レート(2018年9月末)が、1ドル=113.57円(同0.84円の円安)、1ユーロ=132.14円(同0.71円の円高)。
同社を取り巻く環境は、欧州においては政府に対する不信任の動きやBrexitの先行きなどで不透明感はあるものの、個人消費は堅調に推移した。米国では米国第一主義の下、保護貿易の傾向へ動きがあり、特に中国との貿易摩擦の対立はあるものの雇用・所得環境の改善等を背景に個人消費の増加に支えられ景気はおおむね順調に推移した。国内においても、米中の動きにより先行きに不透明感はあるものの、堅調な企業業績やインバウンド需要により景気は順調に推移した。アジアでは国によって温度差はあるものの、景気は依然堅調に推移している。

プレミアムヘルメット市場においては、欧州市場は、堅調な個人消費に支えられドイツ、フランス、イタリア等全地域において依然底堅く推移した。北米市場は、二輪新車販売は停滞しており、ヘルメット市場も横ばいで推移した。日本市場は、堅調な個人消費に支えられ251cc以上の二輪新車販売が前年比横ばいで推移しており、ヘルメット市場はシニア層を中心に高級品、複数個所有の傾向が継続している。アジア市場は、中国での中大型二輪車販売は以前程の伸びは鈍化傾向にあり、加えて8月以降ヘルメット規格変更の影響で市場規模は停滞した。他のアジア諸国については同社の期待ほどではないが、順調に拡大しつつある模様。
こうした中、1Qにおける日本、海外を合わせた販売数量は、前年同期比7%増加。欧州市場は、昨年春に発売したNeotec2、2019年新グラフィックモデルが好調であり、販売数量は8%増。北米市場では、前期に販売代理店網を2代理店制へ強化した効果および、春のバイクシーズンに向けての在庫積み増しもあり、販売数量は34%増となった。日本市場は、販売代理店から市場への販売は堅調に推移しているものの、同代理店への販売がタイトな生産状況により、販売数量は17%減少となった。アジア市場では、全体の販売数量が同2%増加となったが、中国市場は、8月からヘルメット規格が変更された影響もあり24%減少となった。

サンバイザー付システムヘルメットインターコム対応の「NEOTECⅡ」は斬新なデザインとインターコム内臓機能が好評で、空前の大ヒットとなった。

受注も堅調に推移、1Q末受注残は前年同期比23.5%増。

19/9期1Q末の資産の残高は159億29百万円で、前期末比8億26百万円増加した。棚卸資産が増加、現預金が減少した。負債の残高は27億73百万円で、前期末比3億22百万円減少した。
自己資本比率は82.6%(前期末81.5%)。

2019年9月期業績予想
19.9期は前期比5.8%の増収、同7.9%の営業減益を計画
通期予想に修正はなく、19/9期は売上高が前期比5.8%増の181億50百万円、営業利益は同7.9%減の34億40百万円を計画する。以下は期初の段階での主要地域のプレミアムヘルメット市場の見通し。大きな変動はないものと思われる。
欧州市場…二輪新車販売は堅調に推移しており、極端な天候不順がない限り、ヘルメット販売も18/9期同様、堅調に推移すると期待される。
米国市場…二輪新車販売が停滞しており、ヘルメット市場も横ばいで推移すると予想されるが、昨年10月から販売代理店網を2代理店制へ強化しその効果もあり、販売は堅調に推移すると期待される。
アジア市場…中国を除くと全般的に堅調に推移すると期待される。中国については、8月からヘルメット規格が変更された影響で、規格への対応に時間も掛かることから、減少の見込み。
日本市場…ライダーの高齢化の懸念はあるものの、オリンピックに向けて雇用・所得環境の改善が続くなかシニア層を中心に18/9期同様、販売が堅調に推移すると期待される。また、主力新製品を各市場に順次投入する計画であり、シェアの維持拡大が期待される。

また、期初の通期為替レートの前提は、同社換算レート:1US ドル=110.00 円(前期比0.22 円の円安)、1ユーロ=125.00 円(同7.03 円の円高)、海外子会社換算レート(2019 年6月末)は、1US ドル=110.00円(前期比0.54 円の円高)、1ユーロ =125.00 円(同2.91 円の円高)。この前提も変動ないだろう。為替感応度は1USドル1円につき売上高29百万円、当期純利益12百万円、1ユーロ1円につき売上高54百万円、当期純利益23百万円(年間、いずれも円安メリット)。
配当は1株当たり予想当期純利益(173 円55 銭)の50%相当額である86 円00 銭(前期比7円00 銭減)を見込む。

上期予想は以下の通り

(2)19/9期の重要テーマ
①生産能力の拡大(設備、人員増強)及びJIT(改善)活動等による生産性の向上。
18/9期~20/9期において、年間500千個体制から600千個体制へ生産能力を能力アップさせるという既定路線を堅持する。これを達成する為、設備投資、人員増強、有望新モデルの開発、JIT(Just In Time)改善活動を通じた生産性の向上、販売の強化を愚直に邁進させる。19/9期生産能力は、548千個 (休日出勤 10日)の予定。

②顧客のニーズを徹底分析、エレクトロニクス、ITとの融合を通じ、魅力ある新モデルを投入する。
その結果として製品単価アップを図る。

19/9期投入の新製品

③ブランド戦略。
今後先進国での大幅な市場拡大は難しいとの認識の下、PFSの推進やインターネットの活用、効果的広告宣伝の追求により、ブランド力強化、消費者、有力小売店の囲い込みを目指す。
著名なレーサーであるMarc Marquez氏とは2020年まで契約。
PFS(Personal Fitting System)では、頭部の各部を詳細に計測し、データに基づいて顧客に最適なヘルメットサイズを診断。さらに専用パッドを使用して、オーダーメイド感覚のジャストフィットする内装を作る。

④有望市場での販売強化。
中国市場、ヘルメット新安全規格対応製品の開発。

中国国務院による工業製品認証基準の変更
中国へのヘルメット販売は、安全規格として日本工業規格(JIS)の製品を輸出してきたが、昨年9月に発表された中国国務院による工業製品認証基準の変更により(10月11日に対象品目の公告)、2018年8月1日以降、中国(香港を除く)では新しい安全規格(*GB811-2000)が施行される事となった。現在販売中のヘルメットの中には中国当局の新規格認証を得る事が困難なものもあるため、仕様変更検討すると共に商品戦略の見直しを行っている。

GB811-2000規格の主な特徴
・耐貫通性試験 :3kg×3mからの貫通テストにおいてストライカが人頭模型に接触しないこと。
・ヘルメットの重量制限 :フルフェース/ジェット(Aタイプ)の全サイズにおいて1,600g以下であること。
日本工業規格(JIS)
・耐貫通性試験 :3kg×2mからの貫通テストにおいてストライカが人頭模型に接触しないこと。
・ヘルメットの重量制限 :特になし。

台湾・タイ・マレーシア等、中国以外のアジア内、成長期待分野へ経営資源の優先的配分。
特に比較的市場の大きいタイでシェアが低く、代理店の見直しなどを含めて拡販を図る。

今後の注目点
1Qの通期予想に対する進捗率は売上高で22.9%(前年同期は実績に対して21.9%)、営業利益25.1%(同19.8%)、経常利益24.6%(同20.0%)、親会社株主に帰属する四半期純利益24.5%(同19.5%)と、特に利益面で高進捗。更に目を引くのは受注動向。受注高は前年同期比21.8%増、受注残は同23.5%増、前期末との比較では30.5%増である。期初に「足元11月までの受注も生産が追い付かないほどに来ている」と説明があったが具体化してきた。米国市場は軌道に乗ったばかり、短期・中期的には引き続き欧米市場が牽引しそう。中期・長期的には中国の巻き返しや新興国の所得向上に伴う成長が期待できる。直近やや円高に傾いており、業績への不安要素があるとすれば為替ということになりそうだ。また、期初の段階でも生産が追い付かない状況にあった1Qの好調な販売、受注動向に加えて今後の見通しを鑑みると、生産面で課題を与えられた印象。早期に増産体制を築きたい。
<参考:コーポレート・ガバナンスについて>
◎コーポレート・ガバナンス報告書更新日:2018年12月25日
基本的な考え方
当社は、中長期的な安定成長と安定利益、企業価値の向上を経営の重要課題としております。その実現のために、株主やお客様をはじめ、取引先や従業員、各ステークホルダーとの良好な関係を築くとともに、お客様に満足いただける製品を提供することが重要と考えております。この考え方は、当社の経営方針でもある三つの世界一(世界一の品質、世界一のコスト競争力、世界一楽しい会社)並びに「基本方針」にも記載し、社内に周知しております。このような中でコーポレート・ガバナンスの充実に向け、様々な施策を実施してまいります。

<実施しない主な原則とその理由>
【原則4-2】取締役会の役割・責務(2)
当社において、役職員の立場は常に公平であり、提案を妨げる環境にはありません。経営陣幹部(当社においては「参与及び部長」をいいます。)は担当する職務を遂行する上での課題を認識し、経営会議等の議論の場において、問題点とその解決策の提示を行います。提案者と取締役及び経営陣幹部とは、闊達で公明正大な議論を行っております。また、経営陣幹部の報酬は、生活給的要素を考慮し、能力並びに前年度の業績貢献等に基づき評価した年俸ランクに応じた固定給としております。

【補充原則4-2-1】取締役会の役割・責務(2)
取締役の報酬は、生活給的要素を考慮し、「役員報酬規程」で定めた役位別の報酬額を株主総会にて承認した枠内で支給する固定給重視の体系と役員退任時の慰労金制度(社外取締役は対象外)からなっております。今後、取締役会は、取締役の報酬体系を検証して、リスクを反映させ、健全な企業家精神の発揮に資するようなインセンティブ付けを組み込んだ体系へと制度設計に係る議論を社外取締役による任意の審議を中心として計画してまいります。なお、取締役報酬などの特に重要な事項に関する審議に際しては、公正かつ透明性の高い手続きが確保されるよう独立社外役員、社外役員を主要な構成員とする任意の諮問委員会を設置することも含め、社外取締役による任意の審議が必ず最重要プロセスとして取り入れられた環境の整備にも取り組んでまいります。

【原則4-11】取締役会・監査役会の実効性確保のための前提条件
業務執行取締役は、当社事業の各現業を把握した経営幹部からを中心に、その業務執行取締役の監督機能を図る社外取締役は、独立した客観的な立場において適切な判断を行い、また、能動的・積極的に意見を述べる外部の人材からを中心に配置するようにしております。また、その構成も人的・質的バランスを重視して配置するようにしております。現在、女性もしくは外国人の取締役は選任しておりませんが、取締役は、それぞれ当社の経営方針である「世界一の品質」、「世界一のコスト競争力」、「世界一楽しい会社」への対応に必要な資質と多様性を備えており、取締役会における独立社外取締役の人数比率は3分の1となっていることから、独立性と客観性を確保した体制であると考えております。なお、取締役会の構成については、多様性を重視し、取締役会の監督機能の強化を図り実効性を高めていくことを今後の課題と認識しております。また、当社では監査役候補者の選任基準として、「①当社取締役または監査役として、当社の経営に関与したことがある者、②当社の部長職として、3年以上経理業務、総務業務、経営企画業務または内部監査業務に従事したことがある者、③他社の取締役または監査役として、企業経営に関与したことがある者、④弁護士、公認会計士等の資格を有し、その専門知識、経験等を監査役として発揮できる者」を設けており、適切な経験・能力および財務・会計・法務に関する十分な知識を有する者から選任できる体制整備に取り組んでおります。

【補充原則4-11-1】取締役会・監査役会の実効性確保のための前提条件
業務執行取締役は、当社事業の各現業を把握した経営幹部からを中心に、その業務執行取締役の監督機能を図る社外取締役は、独立した客観的な立場において適切な判断を行い、また、能動的・積極的に意見を述べる外部の人材からを中心に配置することを基本的な考え方としております。多様性および規模に関する考え方は、引き続き株主等との対話(面談)を通じてその意向を真摯に受け止め、十分に配慮して検討してまいります。

<開示している主な原則>
【原則1-4】政策保有株式
政策保有株式を保有しないことはもちろん、リスクの高い有価証券投資を行わないことが当社の基本方針であり、その基本方針については、少なくとも毎年1回、取締役会で確認するようにしております。また、政策保有株式を保有しない方針の順守により、個別の政策保有株式についても保有実績がない旨を有価証券報告書等で開示しております。

【原則1-7】関連当事者間の取引
当社は、子会社との販売代理店取引、代理店管理委託取引、マーケティング委託取引およびこれらに付随関連する取引以外に関連当事者取引を行う予定はなく、過去にもこれらの取引以外の関連当事者取引の実績はありません。また、役職員ならびにその関係者の支配する会社との取引を、コンプライアンス規程にある「行動指針」にて、公私の区別を厳しくする旨を定めており、この方針の順守により、子会社との取引以外の関連当事者取引に関しては一切ありません。

【原則2-6】企業年金のアセットオーナーとしての機能発揮
当社は、従業員の退職給付に充てるため、確定給付企業年金制度を採用しております。確定給付企業年金の積立金の管理および運用に関しては、専門機関である生命保険会社と契約を締結しており、全て一般勘定で運用を委託しております。専門機関である生命保険会社からは、毎月、四半期、半期、年度と定期的に年金資産の運用、財政状況等が報告される体制となっております。報告された年金資産の運用、財政状況等は総務部にてチェックし、定期的ならびに必要に応じて、生命保険会社と主に年金資産の財務状況に係る意見交換をしております。

【原則5-1】株主との建設的な対話に関する方針
株主、投資家には、常に公平な姿勢で接するように努めており、経営陣並びにIR担当部署(経営管理部)による、個人投資家向け説明会の開催並びに機関投資家、マスコミ、金融機関対象の決算説明会を始めワンオンワンミーティング等により、積極的な対話に努めております。また、外国人投資家の持株比率は37%前後であり、外国人投資家との透明度の高い誠実な対話とIR活動を続けております。

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