【米国株】リスクとリターンのバランスを意識した銘柄例

米国ではS＆P500株価指数やナスダック総合株価指数が4月22日に最高値を更新するなど反発地合いが継続してきました。ただ、23日の取引では上昇一服となっており、株価が最高値圏で推移するなか、株価の変動性が高まる可能性も気になるところかと思います。そこで、今回は株価リターンとリスクの双方を勘案し、足元にかけて良好な株価パフォーマンスを創出してきたものの、株価変動性が相対的に低い銘柄を以下の条件に基づきピックアップしました。

＜抽出条件＞
・S＆P500株価指数に含まれる銘柄（不動産を除く）
・過去1ヶ月における株価リターンがプラス
・1ヶ月前までの過去6ヶ月間と1ヶ月前までの過去12ヶ月間におけるリターンがS＆P500株価指数のなかで上位30％以内
・過去163週間（約3年）におけるリターンのボラティリティが低い順で50％以内
・直近の時価総額が大きい順に15銘柄を抽出

リストを確認すると、米国屈指の小売業者であるウォルマート［WMT］が基準を満たしました。EDLP（Everyday Low Price）で成功を収めたイメージの強い同社ですが、近年では広告事業を新たな収益源としています。実際、2026年1月末までの1年間では、コネクテッドテレビメーカーであるVISIOの買収効果も相まって、グローバル広告事業の売上高が約64億ドルまで拡大しており、小売とリテール・メディアでの成長が期待されます。加えて、小売関連ではアパレルやアクセサリをオフプライスで販売しているロス・ストアーズ［ROST］もリスト入りしました。最近では、クレジットカードやデビットカードの取引データに基づく分析で、オフプライス業者が百貨店チェーンから市場シェアを奪っているとされており、消費者の嗜好をつかんでいる兆しがみられています。他方、北米有数のエネルギー・インフラ企業のネクステラ・エナジー［NEE］も基準を満たしました。同社は23日に発表した第1四半期決算において一株あたり利益（EPS）が前年同期と比べて2倍超になったことを明らかにしたほか、引き続き2026年まで年間約10％の増配を見込んでいるとしています。同社が事業を手掛けるフロリダ州では州レベルでの所得税がない点などから人口が増加するなか電力需要が高まっており、同社の業績に対する追い風になっています。

株式相場の堅調さが目立つ半面、中東情勢を巡る先行き不透明感がくすぶっていますが、良好なパフォーマンスを示している株式のなかでも、株価変動性が相対的に低く、事業特性も異なる銘柄がありますので、銘柄選択の際の参考にしていただければと思います。

 
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