＜今日のキーワード＞あの時『積立投資』を始めていたら・・・アジア編

【ポイント1】アジア株式市場は下落に対して上昇が大きい「成長市場」

1990年以降3度の下落局面を乗り切ってきた

■アジア株式相場は、上昇と下落を合わせて1つの局面と考えると、1990年以降大きく4つの局面に分けられます。それは、①1990年～2001年、②2001年～2009年、③2009年～2016年、④2016年以降～、です。下落局面は①が1997年のアジア通貨危機、②が2008年のリーマン・ショック、③が2015年の中国ショック、です。下落局面の下落率が▲30％～▲68％であるのに対し、上昇局面の上昇率が3倍～5倍に達したことから、アジア株式市場は下落に対して上昇が大きい「成長市場」と言えそうです。ただ、下落した後、直前に付けた高値を抜くまでに時間がかかります。MSCI AC アジア（除く日本）（円ベース、トータル・リターン）で見ると、アジア通貨危機後は4年2カ月、リーマン・ショック後は5年10カ月、中国ショック後は1年5カ月かかりました。

【ポイント2】アジア通貨危機前からの投資収益率を比較

『積立投資』と一括投資で比較すると・・・

■仮に、アジア通貨危機前から『積立投資』を行っていたら、過去3回の大きな調整局面を経つつ、資産はどのように成長したのでしょうか？アジア通貨危機前の1996年からアジア株式の投資信託に一括投資した場合（1）と、『積立投資』をした場合（2）の投資収益率を比較してみました。

■投資信託はMSCI AC アジア（除く日本）（円ベース、トータル・リターン）に連動し、手数料や税金等は無いと仮定します。投資期間は1996年1月から2017年12月まで、投資金額はともに264万円とし、（1）は期初に一括投資、（2）は毎月１万円ずつ『積立投資』をするとします。

【今後の展開】『積立投資』は「成長市場」での資産形成に効果を発揮

■2017年12月末の評価額は概算で、（1）は881万円、（2）は801万円となりました。ただ、アジア株式市場は変動が大きいため、収支が悪化する場面がある、一度大きく下落すると収支の回復に時間がかかる、といった傾向がありました。収支の悪化度合いを、最も収益が悪化したアジア通貨危機時を例に見ると、一括投資が▲133万円、『積立投資』が▲25万円でした。一方、アジア通貨危機後、収支の回復に要した時間は、一括投資が7年10カ月、『積立投資』が6年2カ月でした。『積立投資』の方が一括投資に比べて収支の悪化度合いは低く、回復に要した時間は短期に抑えられました。『積立投資』は、変動率の大きなアジア株式市場のような「成長市場」で、価格の振れをある程度抑えながら、資産形成に効果を発揮できると期待されます。

（2018年 1月 25日）

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