再び51,000円台を割り込んできた日経平均株価の行方

• • 中東情勢の不安が強まり、日経平均は再び51,000円割れ、取引時間中の年初来安値を更新。
  • 本日前場のデータまでで一目均衡表は下落トレンドを示唆、日経平均の一段安には警戒が必要。
  • 相場は短・中・長期の視点が大切、一段安となっても、長期の上昇トレンドが崩れる恐れは小さい。

中東情勢の不安が強まり、日経平均は再び51,000円割れ、取引時間中の年初来安値を更新

日経平均株価は週明けの3月30日に大幅続落となり、前週末比の下げ幅は一時2,800円を超え、51,000円を再び下回りました。前場では、50,566円99銭まで下落し、3月23日につけた取引時間中の年初来安値50,688円76銭を更新しました。イスラエル軍が27日に、イラン各地で核関連施設や重工業施設を空爆するなど、中東情勢を巡る不透明感が強まっており、原油高とも相まって日経平均の下げにつながったとみられます。

3月10日付レポートでは、日足の一目均衡表を用いて、日経平均の立ち位置を確認しましたが、3月9日時点では、遅行線が26日前の終値を下抜けたものの、転換線は基準線と重なり、9日の終値は雲の上に位置していたため、下落トレンドを示唆する「三役逆転」は形成されていませんでした。ただ、本日前場までのデータでは、遅行線が26日前の終値を下抜け、転換線が基準線を下抜け、日足は雲を下抜けており、三役逆転が形成されました。

本日前場のデータまでで一目均衡表は下落トレンドを示唆、日経平均の一段安には警戒が必要

一目均衡表の解釈に基づけば、目先は日経平均の一段安に警戒が必要となります。下値目途としては、2025年12月30日終値の50,339円48銭（割り込めば年初からの上昇が帳消し）、高市早苗首相が誕生した2025年10月21日終値の49,316円06銭（割り込めば高市トレードによる上昇が帳消し）、2026年2月27日の直近高値から20%下げた47,080円22銭（割り込めば「弱気相場」入り）などが意識されやすいと思われます。

一方、米国とイランの和平協議が着実に進展していけば、原油高が一服し、日経平均は急速に値を戻すことも十分想定されます。その場合、一目均衡表の雲が、日経平均の抵抗帯になる恐れがあるため、まずは4月中旬にかけて、日経平均が雲の下限である54,000円水準をしっかり回復し、4月30日時点で雲の上限である55,000円水準を上抜けられるかが焦点になると思われます（図表1）。

相場は短・中・長期の視点が大切、一段安となっても、長期の上昇トレンドが崩れる恐れは小さい

なお、前述の一目均衡表は日経平均の日足でみたものです。週足や月足で一目均衡表をみると、依然として上昇トレンドを示唆する「三役好天」が形成されています。日足では雲が1カ月程度先、週足では半年程度先、月足では2年程度先まで示されるので、短期・中期・長期の視点で相場をみることが大切です。また、日足の一目均衡表で三役逆転となっても、前述の通り、日足が雲を上抜けていけば、三役逆転は短期で解消されることもあります。

前述の3月10日付レポートで、日経平均の長期上昇トレンドの図表を掲載しましたが、改めて再掲します（図表2）。日経平均は2025年7-9月期から、これまでの長期上昇トレンドの上値抵抗線を明確に上抜け、より右肩上がりの新たな上昇トレンドを形成しつつあります。そのため、日経平均が足元で一段安となっても、長期的な上昇トレンドが大きく崩れる恐れは小さいと考えています。

（2026年3月30日）