米国株はいつ下げ止まるか～過去の弱気相場入り局面を検証する
米国株はいつ下げ止まるか～過去の弱気相場入り局面を検証する
-
- S&P500指数の過去の弱気相場について下落期間と下落率、高値回復までの期間などを検証。
- 過去には石油危機やブラックマンデーなどで弱気相場入りに、ただ下落期間や回復期間はまちまち。
- 弱気相場の平均下落期間は約1年10カ月、ただ、インフレ抑制なら短期間で直近の高値回復も。
S&P500指数の過去の弱気相場について下落期間と下落率、高値回復までの期間などを検証
今回のレポートでは、S&P500種株価指数が過去に弱気相場入りした局面を検証します。一般に、株価が直近の高値から20%下落すると弱気相場入りとされますが、S&P500指数は、2022年1月3日の年初来高値4,796.56ポイントから6月13日の3,749.63ポイントまで、21.8%下落し（終値ベース、以下同じ）、弱気相場入りとなりました。その後も下落基調が続き、10月12日までの下落率は25.4%となっています。
1970年代以降、S&P500指数が弱気相場入りした局面は、①1973年1月、②1980年11月、③1987年8月、④2000年3月、⑤2007年10月、⑥2020年2月、の6回ありました（今局面を除く、月は直近の高値をつけた月）。以下、それぞれ、直近高値から大底までの下落期間と下落率、弱気相場入りの原因、大底から直近高値を回復するまでの期間、について確認していきます（図表）。
過去には石油危機やブラックマンデーなどで弱気相場入りに、ただ下落期間や回復期間はまちまち
まず、①について、下落期間は1年9カ月、下落率は48.2%でした。原因は、第1次石油危機による深刻なインフレと大幅利上げで、直近の高値回復までは5年9カ月を要しました。②について、下落期間は1年8カ月、下落率は27.1%でした。原因は、第2次石油危機による深刻なインフレと金融引き締め（通貨供給量の伸び抑制）でしたが、直近の高値回復まではわずか3カ月でした。
次に、③について、下落期間は3カ月、下落率は33.5%でした。原因は、ブラックマンデー（1987年10月19日の月曜日に、ニューヨーク市場で発生した株価の大暴落）で、直近の高値回復までは1年8カ月を要しました。④について、下落期間は2年7カ月、下落率は49.1%でした。原因は、米ITバブルの崩壊で、直近の高値回復までは4年8カ月を要しました。
弱気相場の平均下落期間は約1年10カ月、ただ、インフレ抑制なら短期間で直近の高値回復も
そして、⑤について、下落期間は1年5カ月、下落率は56.8%でした。原因は、リーマン・ショック（米証券大手破綻に起因する世界的な金融危機）で、直近の高値回復までは4年1カ月を要しました。最後に、⑥について、下落期間はわずか1カ月ながら、下落率は33.9%でした。原因は、コロナ・ショックで、米政府や金融当局の積極的な対応により、直近の高値回復まではわずか5カ月でした。
下落期間の短い③と⑥を除くと、弱気相場における平均下落期間は約1年10カ月、平均下落率は45.3%、平均回復期間は約3年8カ月です。これらを単純に今回のケースに当てはめることは困難ですが、下値リスクには警戒が必要と思われます。なお、②は、米連邦準備制度理事会（FRB）のボルカー議長（当時）がインフレ退治を行っていた時期です。インフレ抑制に成功すれば、②の通り、比較的短期間で直近の高値を回復することも期待されます。
（2022年10月18日）
市川レポート バックナンバーはこちら
●当資料に基づいて取られた投資行動の結果については、当社は責任を負いません。
●当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
●当資料は当社が信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
●当資料に市場環境等についてのデータ・分析等が含まれる場合、それらは過去の実績及び将来の予想であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。
●当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。
●当資料の内容に関する一切の権利は当社にあります。本資料を投資の目的に使用したり、承認なく複製又は第三者への開示等を行うことを厳に禁じます。
●当資料の内容は、当社が行う投資信託および投資顧問契約における運用指図、投資判断とは異なることがありますので、ご了解下さい。
三井住友DSアセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第399号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会