意外な強さ（？）を見せる国内株市場

今週の国内株市場ですが、日経平均が20日（水）の取引時間中や、21日（木）の取引開始時点で節目の17,000円台に乗せるなど、株価水準だけから見れば一応堅調です。

先週末に中東カタールのドーハで開かれた主要産油国において、増産凍結が見送られたことや、未だに現在進行形で襲っている九州地方の地震被害の拡大、為替（ドル円）相場の円安一服など、週初はネガティブな材料を多く受け止める格好となった割には、意外な強さを見せていると言っても良いかもしれません。20日も中国上海総合指数が大きく下落しましたが、日経平均は終値ベースで17,000円台は下回りつつも、前日比プラスは維持しています。

とはいえ、日経平均17,000円は先月（3月）に1カ月近くもみ合った水準でもあるため、戻り待ち売りが意識されやすいほか、東証1部の売買代金も2兆円ちょっとという日も多く、盛り上がりに欠けていますので、このまま買い上がって行くムードはあまり感じられず、来週から本格化する国内企業の業績見通しを見極めたいという様子見の方が強い印象です。

株価形成の考え方のひとつに、「株価＝稼ぐ力×投資家の期待や評価」というのがありますが、一般的には、稼ぐ力は予想EPS、投資家の期待はPERで表されます。過去の日経平均のPERは概ね13倍〜17倍台で推移してきました。相場のムードが明るく、企業業績の上振れ観測となれば投資家の期待も増えるため、PERの数値も高くなっていくわけですが、最近は大体14倍〜15倍台です。

また、足元では企業業績へ警戒が強まっていますが、決算や業績見通しの見極めムードは、「予想EPSがいくらぐらいになりそうなのか？」を確認しようとする動きを示しています。現時点での日経平均の予想EPSの中心は約1,150円ぐらいと言われていますので、先ほどの計算式にあてはめると、PER14倍で16,100円、PER15倍で17,250円となり、最近の日経平均のレンジとほぼ一致します。

年初からの動きをみると、各国の株価指数に比べて日経平均が出遅れていることや、来週開催される日銀金融政策決定会合での追加政策などへの期待もあって、さらなる株価上昇も見込まれますが、足元の日経平均がバリュエーション的には決して割安ではないため、短期的に株価が上振れる可能性はあっても長続きしづらい、もしくはちょっとしたことで下落しやすい相場地合いとなることが想定されます。継続的な株価回復には、やはり企業業績の楽観的な見通しという後押しが必要なります。