日本株は大相場につながるか？

今週の国内株市場ですが、日経平均は週初の22日（月）に31,000円台に乗せ、先週のTOPIXが達成した33年ぶりの高値を更新したものの、その後は上値を伸ばしきれず、売りに押される場面も目立つようになりました。

ここ最近の日経平均の上昇基調は、先月（4月）の7日を起点に始まりましたが、この間の日経平均は27,500円あたりから31,000円台へと3,000円以上も一気に駆け上がってきたので、利益確定と中心とする調整があってもおかしくはありません。そのため、今後は調整後の日本株が上値意欲を保てるかが焦点になります。

テクニカル分析的には、一目均衡表における「値幅観測論」の目標値計算で、日経平均の上値目標を計算すると、VT計算値が33,004円、V計算値で36,747円、N計算値が39,037円、E計算値で45,070円となります。

現在の株価水準からすると、それぞれの計算値はかなり上に位置しており、実現困難なようにも思えますが、足元の状況が大相場へと発展した際には、意外とあっさり到達してしまう可能性があります。

実際に、過去を振り返ると、大相場につながった例として思い出されるのは、いわゆる「アベノミクス相場」になります。2012年11月の衆議院解散から始まったアベノミクス相場は、日経平均が8,000円台の後半から翌年5月下旬にかけて16,000円台近くまで上昇しましたが、先ほどの目標値計算でみると、E計算値の2倍のところまで株価水準が切り上がりました。

足元の相場環境を整理すると、「バフェット発言」効果や、低PBR改善期待といった日本株の再評価をはじめ、国内金融政策が当面緩和姿勢を維持する見通し、相対的日本経済の堅調さ、比較的マイルドなインフレ、踏み上げ的な売り方の買戻し、夏場の解散総選挙への思惑など、日本株独自の要因が多く見受けられますが、特に、日本株の再評価については、アベノミクス相場の時と似たような高揚感もあります。

とはいえ、決定的に異なるのは金融政策です。アベノミクス相場時は異次元の金融緩和が相場を後押ししましたが、現在は、日銀が次に打つ金融政策は、緩和姿勢の修正であることが見込まれています。金融政策の後押しが期待できないだけに、今後は企業の「稼ぐチカラ」を伸ばせるかが注目されることになり、国内企業の業績動向がカギを握ることになりそうです。

さらに、米国株市場が不安定であることもアベノミクス相場と異なるため、今後の日本株は大相場につながる可能性はありつつも、当時ほど楽観的に見ることは難しいと言えます。まずは、目先に訪れつつある調整局面の値動きが注目されることになりそうです。