シンバイオ製薬株式会社（4582 JASDAQ）
自社販売体制構築の英断下る
フォローアップレポート
フェアリサーチ株式会社
鈴木 壯
トレアキシン®の自社販売準備を発表
売上を牽引するトレアキシン®について、2018年10月16日、2021年以降の自社販売体制確立へ向けて準備開始の発表があった。数社から、従来よりも有利な条件での販売業務提携のオファーもあった模様であるが、自社による販売体制構築へ決断したことは、大いに評価したい。その理由として、次の3点が挙げられよう。
① 自社MRによる販売体制構築で、市場のニーズをより的確に把握し、迅速
② 自社販売体制の構築・維持のためコストがかかるが、そのコストは、他社に流出する価値よりも小さく、トレアキシン®の持つ事業価値を最大化させることとなる
③ トレアキシン®の対象が血液がんの一種であり、血液がん分野の専門MR部隊を持つということは、現在開発中のリゴセルチブ（対象は骨髄異形成症候群（MDS）：これも血液がんの一種）も、同じMR部隊を活用することができる
パイプラインの事業価値(税前)は412―448億円
自社販売を前提としたトレアキシン®の事業価値(税前)は、再発・難治性中高悪性度非ホジキンリンパ腫（r/rDLBCL）を対象とした試験の成功確率80%を前提にすると302億円と試算される。成功確率を100%とすれば、340億円となる。一方、現行の販売条件が継続すると仮定した場合の事業価値の試算値は143-152億円に過ぎず、自社販売体制により、事業価値の増大が図られることは明らかである。また、リゴセルチブの開発も順調であり、その事業価値(税前)は、108億円と試算され、この2つの品目合計の事業価値(税前)は412-448億円程度となる。税引き後の企業価値は、新薬探索コスト等を含む全社コストや現預金を考慮して235-267億円と試算される。ただし、既に新株予約権による20１8年分の資金調達は完了しているが、2019年と2020年の２年間に70億円程度の調達が見込まれることには留意したい。
2021年黒字化の後も、利益は拡大基調
シンバイオ社では、2018年2月に開示した4か年中期計画は、既に2021年からの自社販売を前提に策定しているため、現時点で変更なしと表明しており、2021年に利益の黒字化を見込んでいる。弊社の試算でも（r/rDLBCLを対象としたトレアキシン®の成功確率を100％、リゴセルチブの成功確率は注射剤50%、経口剤30%とした場合）、2021年には、売上104億円、営業利益12億円となり、黒字化達成を予想している。その後について弊社の試算では、2022年には、リゴセルチブ注射剤の上市もあり、売上128億円、営業利益26億円、2023年には売上159億円、営業利益49億円へ、また、リゴセルチブの経口剤が上市される2024年には、売上200億円超、営業利益も74億円程度まで拡大する見込みとなっている。ただし、シンバイオ社の開発意欲は旺盛で、新たな薬剤候補の導入・開発に着手する可能性もあり、2022年以降の利益は、弊社の試算通りになるとは限らないことには注意いただきたい。
- 「ANALYST NET」のブランド名で発行されるレポートにおいては、対象となる企業について従来とは違ったアプローチによる紹介や解説を目的としております。株式会社ティー・アイ・ダヴリュは原則、レポートに記載された内容に関してレビューならびに承認を行っておりません。
- 株式会社ティー・アイ・ダヴリュは、本レポートを発行するための企画提案およびインフラストラクチャーの提供に関して、対象企業より直接的または間接的に対価を得ている場合があります。
- 執筆者となる外部の提携会社及びアナリストは、本レポートを作成する以外にも、対象会社より直接的または間接的に対価を得ている場合があります。また、執筆者となる外部の提携会社及びアナリストは、対象会社の有価証券に対して何らかの取引を行っている可能性あるいは将来行う可能性があります。
- 本レポートは、投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたものであり、有価証券取引及びその他の取引の勧誘を目的とするものではありません。有価証券およびその他の取引に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任で行ってください。
- 本レポートの作成に当たり、執筆者は対象企業への取材等を通じて情報提供を受けておりますが、当レポートに記載された仮説や見解は当該企業によるものではなく、執筆者による分析・評価によるものです。
- 本レポートは、執筆者が信頼できると判断した情報に基づき記載されたものですが、その正確性、完全性または適時性を保証するものではありません。本レポートに記載された見解や予測は、本レポート発行時における執筆者の判断であり、予告無しに変更されることがあります。
- 本レポートに記載された情報もしくは分析に、投資家が依拠した結果として被る可能性のある直接的、間接的、付随的もしくは特別な損害に対して、株式会社ティー・アイ・ダヴリュならびに執筆者が何ら責任を負うものではありません。
- 本レポートの著作権は、原則として株式会社ティー・アイ・ダヴリュに帰属します。本レポートにおいて提供される情報に関して、株式会社ティー・アイ・ダヴリュの承諾を得ずに、当該情報の複製、販売、表示、配布、公表、修正、頒布または営利目的での利用を行うことは法律で禁じられております。
- 「ANALYST NET」は株式会社ティー・アイ・ダヴリュの登録商標です。