オンコリスバイオファーマ株式会社（4588 Mothers）
期待される中国への対象地域拡大

2021/03/31

ベーシックレポート改訂版
フェアリサーチ株式会社
鈴木　壯

がんを溶かす腫瘍溶解薬テロメライシン
オンコリスバイオファーマの主力開発品は、テロメライシンという遺伝子を改変した腫瘍溶解ウイルスである。テロメライシン(OBP-301)は、がん細胞にも正常細胞にも感染するが、がん細胞で活性が高いテロメラーゼ酵素によりウイルスの増殖スイッチが入りがん細胞を溶解し、がん細胞の細胞死を発生させる。感染したがん細胞は溶融した後、増殖した腫瘍溶解性ウイルスを放出して他のがん細胞に感染していくだけでなく、がんの抗原も放出することで抗腫瘍免疫活性も上昇させる。従って、現在流行しているキイトルーダやテセントリク等の免疫チェックポイント阻害剤との併用で抗がん効果がさらに増大する可能性が高い。現在、食道がん、胃がん、頭頸部がん、肝細胞がんの4つのがん種で8本の臨床試験が進展している。最も進んでいるのは、導出先の中外製薬が開発している食道がんを対象とした放射線併用療法で、日本国内で、先駆け指定の下、2023年以降に申請予定である。申請をにらんで、オンコリスバイオファーマでは商業生産製法の確立に注力する一方、投与デバイスの開発のため朝日インテックと資本業務提携を締結するなど事業化に向けた歩みを着実に歩んでいる。

多彩なパイプライン
オンコリスバイオファーマは、テロメライシンの他、次世代テロメライシンOBP-702の開発や新型コロナ感染症治療薬の開発にも注力し、これからスピードを上げて取り組んでいくところである。特に、新型コロナ感染症治療薬は、2021年3月、対象化合物をOBP-2011に絞り込み、治験薬のGMP製造と安全性・薬理試験に着手している。オンコリスバイオファーマでは2022年治験申請、2023年までにPOC取得を目指している。成功すれば、少なくとも現在のインフルエンザ薬(タミフルやゾフルーザ)並みの市場が見込めるのではなかろうか。また、以前HIV薬として開発したOBP-601は、ALS等の神経変性症の治療薬として再浮上している。2020年6月に米国トランスポゾン社へ導出しているが、2022年には臨床試験(Ph2)入りし、マイルストーン収入が期待できる。

期待される中国への対象地域拡大
2021年、最も期待されるイベントは、テロメライシンの中国への対象地域拡大であろう。食道がん・胃がんや肝細胞がんの患者は欧米人種よりもアジア人種の方が圧倒的に多い。テロメライシンの中国への対象地域拡大が、パイプライン価値を大いに引き上げることは言うまでもない。オンコリスバイオファーマによる2021年の売上予想は、3.5億円～7億円の幅を持たせてあるが、上限の7億円をもたらすものは、テロメライシンの対象地域拡大契約の契約一時金(最大3.5億円)と想定される。2019年4月、中外製薬に、中国・香港・マカオ・台湾を除く全世界での権利を導出した際の契約一時金は5.5億円で、マイルストーン総額は約500億円であった。今回、中国という大市場を対象とした導出で、契約一時金が最大3.5億円と想定されるならば、マイルストーン総額も200～300億円は期待できよう。

＞＞続きはこちら(3MB)

ANALYSTNET企業レポート TIW/ANALYST NET

証券アナリストに限定せずに、コンサルタントや研究者など幅広い執筆者による企業分析・評価によってアナリストレポートへのアプローチと収入基盤の多様化を目指すプロジェクトです。

本レポートは、株式会社ティー・アイ・ダヴリュが「ANALYST NET」の名称で発行するレポートであり、外部の提携会社及びアナリストを主な執筆者として作成されたものです。

「ANALYST NET」のブランド名で発行されるレポートにおいては、対象となる企業について従来とは違ったアプローチによる紹介や解説を目的としております。株式会社ティー・アイ・ダヴリュは原則、レポートに記載された内容に関してレビューならびに承認を行っておりません。
株式会社ティー・アイ・ダヴリュは、本レポートを発行するための企画提案およびインフラストラクチャーの提供に関して、対象企業より直接的または間接的に対価を得ている場合があります。
執筆者となる外部の提携会社及びアナリストは、本レポートを作成する以外にも、対象会社より直接的または間接的に対価を得ている場合があります。また、執筆者となる外部の提携会社及びアナリストは、対象会社の有価証券に対して何らかの取引を行っている可能性あるいは将来行う可能性があります。
本レポートは、投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたものであり、有価証券取引及びその他の取引の勧誘を目的とするものではありません。有価証券およびその他の取引に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任で行ってください。
本レポートの作成に当たり、執筆者は対象企業への取材等を通じて情報提供を受けておりますが、当レポートに記載された仮説や見解は当該企業によるものではなく、執筆者による分析・評価によるものです。
本レポートは、執筆者が信頼できると判断した情報に基づき記載されたものですが、その正確性、完全性または適時性を保証するものではありません。本レポートに記載された見解や予測は、本レポート発行時における執筆者の判断であり、予告無しに変更されることがあります。
本レポートに記載された情報もしくは分析に、投資家が依拠した結果として被る可能性のある直接的、間接的、付随的もしくは特別な損害に対して、株式会社ティー・アイ・ダヴリュならびに執筆者が何ら責任を負うものではありません。
本レポートの著作権は、原則として株式会社ティー・アイ・ダヴリュに帰属します。本レポートにおいて提供される情報に関して、株式会社ティー・アイ・ダヴリュの承諾を得ずに、当該情報の複製、販売、表示、配布、公表、修正、頒布または営利目的での利用を行うことは法律で禁じられております。
「ANALYST NET」は株式会社ティー・アイ・ダヴリュの登録商標です。