原油価格の動向（2018年2月）協調減産の効果で需給が改善、原油価格も堅調に推移

【ポイント1】 価格は底堅く推移

リスク回避の動きは後退

■原油価格はWTIで見て、18年1月下旬の1バレル当たり約66ドルから2月初旬の同59ドル台への下落を経て反発、26日には同63ドル台まで戻しました。このように世界的な株価急落を契機とするリスク回避の動きの強まりから、原油価格は2月初旬に下落しましたが、株式市場が落ち着きを取り戻すにつれ、原油価格も戻り歩調を辿っています。

【ポイント2】 原油需給は良好

需要増とOPEC協調減産の効果

■原油の需給は、改善傾向にあります。OPEC月報最新号によれば、2017年の原油需要は世界全体で日量9,701万バレル、前年比1.7％増、供給はOPECおよび非OPEC産油国による協調減産が効を奏して同9,654万バレル、同0.8％増にとどまりました（うちOPECは同0.8％減の同3,238万バレル）。この結果、需給バランスは、16年の供給超過から17年には需要超過に転換した模様です。

■18年は需要が前年比1.6％増の日量9,860万バレル、非OPEC産油国の生産量が同2.5％増の同6,574万バレル程度と予測されています。従って、OPECが現状の生産水準である同3,200～3,300万バレル程度を維持すれば、需給の悪化は避けられる見込みです。

【今後の展開】 堅調な展開が見込まれるが、上値の余地は限られよう

■協調減産の遵守状況を点検するために設置された「OPECおよび非OPEC合同監視委員会」によると、18年1月の減産遵守率は133％を記録しました。

■133％の遵守率は、高い水準といえます。こうした産油国の努力が、価格上昇を支えているわけですが、価格の上昇は一方で米国シェールオイルの増産を誘発します。この点を踏まえると、原油価格の上昇余地は、限定的と考えられます。

(2018年 2月27日）

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