『テクニカル指標』等から見た日本株式市場は?

<今日のキーワード>『テクニカル指標』等から見た日本株式市場は?

日本の株式市場は、日経平均株価が10月24日まで過去最高となる16日連続で上昇しました。その後も上昇が続き11月7日に1996年6年26日の終値22,666.80円を上回りました。市場では上昇期待が高まる一方で高値警戒感も強まっています。こうした局面では『テクニカル指標』や需給関連指標などが目安となることがあります。ここでは両指標などから、今後の株式市場について検証してみたいと思います。

【ポイント1】株価は強弱感が対立

不透明な際は『テクニカル指標』などが有効

■日本の株式市場は10月に入ってから好調な企業業績などを背景に急速に上昇し、日経平均株価は22,000円台を上回りました。一方で、高値警戒感が強まり強弱感が対立しています。

■見通しが不透明な際は、『テクニカル指標』や需給関連指標などを見ると目安となることがあります。例えば、日経平均ボラティリティ・インデックス(日経平均VI)、騰落レシオ、移動平均かい離率などが有効です。

 

【ポイント2】ボラティリティは拡大の方向

『テクニカル指標』からみると極端な過熱水準とまではいえない

■日経平均VIは、市場が期待する将来1カ月の変動を推定した指数です。市場急落時に40%を上回ると株式市場の底入れの目安となるといわれます。反対に現時点の10%台は、VIの底値圏のため、その後は一旦ボラティリティが拡大するとみられます。

■騰落レシオ(25日)は25日間の値上がり銘柄数合計を値下がり銘柄数合計で割ったもので、相場局面では70%でボトム、130%はピークを示唆します。2017年5月25日には156.78%と極めて高水準となりましたが、11月6日現在では118.36%と過熱感は解消されつつあります。

■200日移動平均かい離率は±20%を上回ると過熱局面と言われます。11月6日現在13.96%と高水準にはありますが、20%には達していません。

 

 

 

171108MK

 

 

【今後の展開】一段の過熱には注意が必要だが市場の上昇基調は継続の公算

■株式市場はやや過熱感はありますが、天井圏で急増する傾向があるネット裁定買い残や信用買い残は警戒水準にはありません。また、指数先物売買高の大幅増加なども見られません。

■株式市場は更に『テクニカル指標』が過熱した場合には注意を要しますが、需給関連指標などからは天井感は見られないため、一時的な調整はあっても上昇基調は継続する可能性が高いと見られます。

 

 

 

 

 

(2017年 11月 8日)

印刷用PDFはこちら↓

『テクニカル指標』等から見た日本株式市場は?

 

 

関連マーケットレポート

2017年10月23日 日本株式市場の見通し

2017年10月02日 『日経平均構成銘柄の入れ替え』は2銘柄

三井住友DSアセットマネジメント株式会社
世界の経済やマーケットの動向や、マーケットで注目される旬なキーワードを運用のプロがわかりやすく、丁寧に説明します。
■当資料は、情報提供を目的として、三井住友DSアセットマネジメントが作成したものです。特定の投資信託、生命保険、株式、債券等の売買を推奨・勧誘するものではありません。
■当資料に基づいて取られた投資行動の結果については、当社は責任を負いません。
■当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
■当資料に市場環境等についてのデータ・分析等が含まれる場合、それらは過去の実績及び将来の予想であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。
■当資料は当社が信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
■当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。
■当資料に掲載されている写真がある場合、写真はイメージであり、本文とは関係ない場合があります。

三井住友DSアセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第399号
加入協会:一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会