自動運転などで拡大が期待される『センサー』
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| 『センサー』とは、対象の物理状態の変化などを捉え、信号に変換して出力する装置や機器のことです。光や音、温度、圧力、電気、磁気、距離、速度など様々な現象に対応する『センサー』があり、日本企業が高い競争力を持ちます。『センサー』が搭載される対象はひろがり、市場拡大が期待されています。ここでは2020年ごろの商用化を目指し、多様な『センサー』が不可欠となる自動運転を中心にみていきたいと思います。 |
【ポイント1】『センサー』が人にかわって状況を認知
自動運転車は多様な『センサー』搭載
■自動運転では人間の五感に代わって車両がみずから「認知」、「判断」、「制御」を行います。現状を認知するには走行環境や車両状態の的確な把握が前提となりますが、それには多様な『センサー』が必要となります。
■7月に独アウディが世界初のレベル3（条件付きの自動運転）を実現する新型車を発表しました。その新型車は、事故回避のため異なる用途の『センサー』を組み合わせて搭載しています。
【ポイント2】世界の自動車企業は買収を加速
日本企業も取組みを強化
■日本企業も含めた世界の自動車企業は『センサー』の拡大を見越して、買収や開発など『センサー』の拡充を加速させています。
■日本企業もエレクトロニクス分野で蓄積した高い技術力をテコに積極的に開発を進めています。例えば、デンソーは車載エレクトロニクス分野で最も急成長を遂げている分野の一つであるADAS（先進運転支援システム）が伸長しています。またオムロンは車載『センサー』でドライバーのまぶたの開閉や顔の向き、姿勢の変化などからドライバーの状態を検知するシステムを開発しています。ソニーは高い競争力を持つ画像『センサー』の自動運転向けへの開発強化を進めています。
【今後の展開】提携や付加価値の高い提案力などが重要
■自動運転では、『センサー』単体の性能・品質も大事ですが、それに加えて完成車企業との提携や商品開発において付加価値の高い提案力などが日本企業にとって重要となります。自動運転など新規分野においても日本企業の高い競争力が維持されることが期待されます。
※個別銘柄に言及していますが、当該銘柄を推奨するものではありません。
（2017年 10月 26日）
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