2月のパフォーマンス・レビュー/3月の投資戦略ポートフォリオ

暫定的だが2月のパフォーマンスは以下の通り。戦略ポートフォリオはTOPIXをわずかながらにアウトパフォームした。TFPにベットする戦略は単月で5％超もアウトパフォームした。高配当株ストラテジーもベンチマークをビートした。

戦略ポートフォリオは負けなくなってきた

戦略ポートフォリオは負けなくなってきたというか、粘れるようになってきた。主力のエンターテインメント関連株に底打ちの兆しが見えてきたのは明るい材料だ。ソニーを筆頭に業績は悪くないのだから、期末にかけて戻りを試すことを期待している。ただ、複数のアングルで選んだ銘柄が戦略ポートフォリオに混在し、戦略が見えにくくなっていたという反省がある。そのため、今回は枝葉を剪定し、コアの30銘柄だけに絞った。ソニー（6758）、任天堂（7974）、サンリオ（8136）といったエンターテインメント関連に加えて、日立製作所（6501）、三菱重工業（7011）など重電（電力絡み）と、引き続き半導体にもベットしていく。

TFPにベットする「キャピタル・トランスフォーメーション」戦略

今後、TFPにベットする戦略を「キャピタル・トランスフォーメーション」と呼ぶことにする。TFPは全要素生産性で、この伸びが高い企業に投資する戦略である。TFP（全要素生産性）はよくイノベーションの代理指標とみなされる。内生的成長理論（Romer, 1990; Aghion and Howitt, 1992）においては、技術革新が経済成長の主要な源泉とされ、実証研究でもR＆Dや特許とTFP成長の正の相関が確認されている。このため、TFPはしばしばイノベーションのマクロ的代理指標として用いられる。しかし、実際には資源配分の改善、組織改革、規模の経済、景気循環、計測誤差などを含む残差である。そのためTFPの変化を技術革新と同一視することは、成長の源泉に関する誤った解釈を導く可能性がある。

よってこの戦略は日本の資本市場で現在進行中の「資源配分の改善」にフォーカスし、それが劇的に変貌する期待も込めて、「キャピタル・トランスフォーメーション」と呼ぶことにする。

今月は圧倒的なアウトパフォームを達成したが、基本的に50銘柄の等金額投資（2％）になるようにリバランスして3月に臨みたい。

バイ＆ホールド継続の高配当ストラテジーと新たなバリュー・ストラテジー

高配当ストラテジーはそのままバイ＆ホールドでいく。

今月から新たにバリュー・ストラテジーを開示する。これはネットキャッシュ比率、キャッシュフロー倍率、PBRを組み合わせて銘柄選択したものである。50銘柄の等金額投資（2％）でスタートする。