TOKYO BASE<3415> 主要 2 業態が好調で18 年 2 月期も高成長が続く見込み

2017/06/16

日本発のクリエーションに特化したアパレル小売企業
主要 2 業態が好調で18 年 2 月期も高成長が続く見込み

 

業種:小売業
アナリスト:藤野敬太

◆ 会社概要
・TOKYO BASE(以下、同社)は、日本国内のブランド商品に特化した セレクトショップ「STUDIOUS」と、国産衣料品に特化した自社ブランド 「UNITED TOKYO」の 2 つの業態を持つ。

◆ 17 年 2 月期決算
・17/2期決算は、売上高9,356百万円(前期比53.7%増)、営業利益1,290 百万円(同 95.5%増)となった。期初計画に対する達成率は、売上高が 116.0%、営業利益が 143.4%と、特に利益の好調が目立った。
・立ち上げから 2 年が経過した UNITED TOKYO 業態が好調に推移した ことに加え、STUDIOUS 業態のプロパー消化率(値引きせずに売れる率) の上昇で売上総利益率が改善し、営業利益の大幅増につながった。

◆ 18 年 2 月期業績予想
・18/2期通期について、同社は売上高12,406百万円(前期比32.6%増)、 営業利益 1,757 百万円(同 36.1%増)と予想している。
・証券リサーチセンターでは、18/2 期の業績予想を、売上高 12,566 百万 円(同 34.3%増)、営業利益 1,809 百万円(同 40.2%増)へ引き上げ た。UNITED TOKYO の好調が続き、また、主力 2 業態の EC 販売比 率が上昇する展開を織り込んだ。

◆ 今後の注目点
・19/2期以降、年25~30%の増収が続き、売上高営業利益率は20/2期に 15%近くまで上昇するものと予想した。ただし、同社は、19/2 期に第 3 の 業態の開始を予定している。それに伴って発生しうる既存業態の一時的 な成長鈍化や先行費用の増加は業績予想には織り込んでいない。
・第 3 の業態の開始や海外展開以外にも、日本発のファッション・コングロ マリットへ向けた諸施策を検討しており、それらにも注目していきたい。

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一般社団法人 証券リサーチセンター
ホリスティック企業レポート   一般社団法人 証券リサーチセンター
資本市場のエンジンである新興市場の企業情報の拡充を目的に、アナリスト・カバーが少なく、適正に評価されていない上場企業に対して、中立的な視点での調査・分析を通じ、作成されたレポートです。

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