テクニカル関連指標等から見た日本株式市場の動向（2017年7月）振れ幅は広がるが上昇基調は継続する公算
テクニカル関連指標等から見た日本株式市場の動向（2017年7月）
【ポイント1】最近の株価は強弱感が対立
不透明な際はテクニカル指標など有効
■日本の株式市場は6月に入ってから日経平均株価が20,000円を挟んでもみ合うなど強弱感が対立しています。
■市場見通しが不透明な際は、テクニカルや需給関連指標などをみると目安となることがあります。当面の相場の方向性などをみるには、日経平均ボラティリティ・インデックス（日経平均VI）、騰落レシオ（25日）などが有効です。
【ポイント2】ボラティリティは拡大の方向
騰落レシオは市場の底堅さを示唆
■日経平均VIは、市場が期待する将来1カ月の変動を推定した指数です。市場急落時に40%を上回ると株式市場の底入れの目安となるといわれます。反対に現時点の10%台は、VIの底値圏のため、その後は一旦ボラティリティは拡大するとみられます。
■騰落レシオ（25日）は25日間の値上がり銘柄数合計を値下がり銘柄数合計で割ったもので、相場局面では70％でボトム、130％はピ－クを示唆します。2016年12月15日には165.56%と極めて高水準となりました。こうした水準は過熱感と同時に、相場自体の強さを示唆する面もあります。7月5日現在では112.41%と過熱感は解消されつつある一方、底堅さを示しています。
【今後の展開】需給関連指標は健全、市場の上昇基調は継続の公算
■需給関連指標をみると裁定買い残は依然低水準、ネット信用買い残も警戒水準にはありません。両指標は株式市場の天井圏で急増する傾向があります。
■株式市場は日経平均VIからみて一旦市場の振れ幅が広がる局面はあるとみられますが、騰落レシオ（25日）の過熱感は解消されつつあり、需給関連指標からは天井感は見られないため、株式市場は上昇基調を継続する可能性が高いと見られます。
(2017年 7月7日）
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