【一粒萬倍/株の宝典】200日線の攻防。

2018/10/12

【一粒萬倍/株の宝典】
30年の悲喜こもごもの経験から、個人投資家に必須の投資理論を集大成。
「一粒萬倍の株式投資宝典(パンローリング社)」を教材として、ここでは具体例を挙げて、マクロ、ミクロ、ポジション管理、銘柄選別、売買手法すべてにわたり、コラムを書いていきます。
 
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(ポジション)
基本は、ショート。当方(会員向け、仮想運用【赤備え・モデル】)では、全資産の3割が日経ダブルインバース(1357)。キャッシュは7割。
週末なので、内外売り方は、一部、ショートの手仕舞い買戻しによる短期的な利益確定を図るはず。いわゆる自律反発。そのたびごとに、戻り一巡後、結局中途半端に終わり、下落トレンドが持続するなら、都度、この1357を買い増しという算段。

(ポイント)
株式市場の崩れの割には、米国長期金利が低下しないのは、一説には米国連銀が粛々と量的緩和による国債持ち残の解消を行っているためだ、という見方があるようです。
真偽は別として、それにしても株安に比して、長期金利低下のピッチが遅すぎます。一体、マネーはどこに逃げているのでしょうか。その意味では、金先物の上昇もさほどではありません。
今般の相場下落は、戦後の景気循環の平均を当てはめれば、日米ともに今年から来年前半にかけて在庫循環・設備投資循環ともにピークアウトする予定であることから、トランプ政権の政策発動乱発も限界に近いので、おのずと来年以降の経済成長は急速に鈍化することは容易に想像できます。
株式相場が先行してこれを織り込み始めるのは、時間の問題だったということになりますが、どこまで上昇トレンドが持続できるかと思っていたところ、このほど突然死で滑落したわけです。
直接的な下げの要因は、こうした景気循環論でもなく、米中貿易摩擦問題でもないでしょう。ましてや連銀の連続利上げ問題でもありません。どれも、すべて年初から危惧され、都度相場を押し下げる要因として効いていたからです。
直接的な動機があったとすれば、やはり英国の無秩序なEU離脱にともなう、6000兆円とも言われるEU企業のデリバティブ持ち残の帰趨を巡り、英国の法体系下に残るのか、それとも大陸の法体系下に移行するのか、そして両者は金融市場の決済機能の胴元の権利を奪いあっていて、未だになんの合意も見られていないということから、満期(19年3月)を控えて、金融市場に動揺が走り始めたということではないのか、と思っています。
恐らくイタリア国債の下落(財政拡大主義で、EUと衝突中)も重なり、欧州金融市場不安がもともとの発信源だったのではないか、と想定されるわけです。
一つの理由でしかないでしょうが、大きな要因の一つであったと確かに思います。
 
(個別)
今のところ、ポジションはショート(当方は、1357買い持ち)。
週末にかけて、反発があってもおかしくないので、戻り一巡を見て、都度1357の買い増しを図る。
今日、一日で見れば、売買一巡するのは、前場は10時から10時半、後場は14時から14時半、引け、ということになります。
このタイミングで、戻り一巡から結局下げる、という状況があれば、買い増し。
それがなければ、本日の1357買い増しは見送り。来週に持ち越します。
来週は、米国企業決算発表が本格化してきます。21%増益(平均)という二四半期連続の2割以上の伸び予想ですが、これを好感できるか、できないかで話が違ってきます。1357買い増しは、焦らず、戻り相場一巡の確認が重要。
一方、ロングのほうでは、個別銘柄の安値拾いは厳禁。
 
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増田経済研究所
増田経済研究所が、今週の東京株式市場の動向を展望します。米国を中心とした国際情勢を踏まえ、誰が今、何を考え、我々個人投資家はいかに対応すべきなのか、分かりやすく解説します。
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商号等:有限会社増田経済研究所/金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第1069号