【一粒萬倍/株の宝典】パウエル議長、「前例のない会議」冒頭で、いきなり利下げ示唆。

2019/06/05

【一粒萬倍/株の宝典】パウエル議長、「前例のない会議」冒頭で、いきなり利下げ示唆。

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★米主要株価指数、軒並み2%超の高騰。
いきなりの高騰となりました。米国主要株価指数はパウエル議長の利下げ示唆をきっかけに、軒並み2%超の大幅上昇。例の、「2週間以内に、2%超の上昇が、2度発生する」と、上昇トレンド入りという「222の原則」がちらつきます。

★主要指標の定点観測。
先行指標のダウ輸送株指数は3.3%上昇と突出した上昇率になりました。まだ到底主要移動平均線奪回には及びませんが、早急にすべての移動平均線を突破する必要があることは間違いありません。その他指数も軒並み大陽線を立てていますが、いずれも移動平均線との位置関係はなにも変わっていないわけで、まだとてもではありませんが、危険水域を脱したというわけにはいきません。
ただ、先述のダウ輸送株指数は、これでRSIの「逆行現象」が完全に成立したはずです。日経平均先物のチャートも昨晩の上昇で、同じことが起こっています。
こういう急伸相場になりますと、シカゴにおける投機筋の日経平均先物のショートは、一斉に手仕舞い買戻しになってくるでしょうから、東京市場でもあらぬ過激な反騰になりそうです。
今週やはり底入れの一発がこれでまず出たということになったのではないでしょうか。

★パウエル連銀議長の発言。
「前例のない」連銀主催の金融政策に関する有識者を交えた会議が昨晩始まりました。
その冒頭講演で、パウエル連銀議長が利下げ正当化に布石を打つ示唆発言をしています。
まとめてみれば、こうなります。
「連銀の見方は、ファンダメンタルズに不安感はないのだが、貿易問題による影響は不確実性を与えるので、注意が必要だ。景気拡大を維持するためには、予防的に利下げでもなんでも実施する用意がある」

もし実施するということになれば、当レポートでこれまで述べてきたように、「不必要な金融緩和」が行われることになり、最終的にはバブルを発生させることも辞さないという結論になります。
当然この目的は、ファンダメンタルズに問題がない以上、来年の大統領選挙に共和党を勝たせることにあるとしか言えないでしょう。
連銀がこの措置を打つことが可能なように、その判断の正当化に向けて布石を打ち始めたということになりそうです。
パウエル議長が言及したところでは、将来的に景気が下向けば、金利を再びゼロ%に引き下げ、債券買い入れなど「非伝統的金融政策」を取らざるを得なくなる、としています。こうしたことは「再び起こる」とも述べています。
象徴的な発言としては、「金融危機の際に利用されたこの『非伝統的』と呼ぶことを止めるときが来た可能性がある」というものです。
このところアメリカの一部で急速に台頭してきているMMT(財政拡大理論)に組するかのような発言は、かなり衝撃的ではありました。

★連銀の利下げ観測。
短期金融市場では、すでに貿易摩擦問題(関税引き上げ問題)=貿易量減少を以て、景気の減速がさらに一層進行するということを口実に、利下げ観測が高まっています。
とくに株式相場が崩れてきたことで、連銀が「予防的措置」として緊急避難的に利下げに踏み切るという観測です。
実際短期金融市場では、通常の0.25%の漸進的な利下げの場合、ほとんど3回の利下げを織り込みつつあります。
6月にそのメッセージを伝え(選択肢を、利下げにまで拡大する)、その上で、9月、10月、12月と利下げが行われると言うシナリオです。
場合によっては、一気に1回で0.5%の利下げもありうるのではないかという声すらあるくらいです。

★戦略方針:

【個別銘柄主体の運用】の場合~フルインベストメントしかないでしょう。
急伸ですし、2%以上の高騰ですから、短期値幅取りを逃す手はありません。ここは、いったんフルインベストメントで対応するのが筋でしょう。
いずれ早晩、打ち返しによる反落があることは自明ですが、まずはフルインベストメントでどこまで戻れるのか、試す必要があります。
この場合、持ち株の買い増しか、新規に買い銘柄を選定するか、ということになります。
いずれもなかなかこれといって自信が無ければ、1570(日経レバレッジETF)で「とりあえず」投網に掛ける格好で、残金投入しておき、上昇過程で個別銘柄に品定めができたら、逐次1570からその個別銘柄に「置き換えて」いくという算段をしてもよいでしょう。
これは、ファンドあたりがよくやる手です。
「一粒萬倍の株式投資宝典(パンローリング社)」をベースにした、「一粒萬倍勉強会(フェイスブック)」で、昨日布石を打ったALBERT(3906)などがどうパフォーマンスに効いてくるか、面白い展開になってきました。
寄り前の売買動向は今日は大変重要です。

【巌流島方式】の場合~1357買い持ち、フルポジション。
この変更はありません。日経平均が21163円の6週線まで到達しない限り、ドテン反対売買はルール上はありません。

以上

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増田経済研究所
増田経済研究所が、今週の東京株式市場の動向を展望します。米国を中心とした国際情勢を踏まえ、誰が今、何を考え、我々個人投資家はいかに対応すべきなのか、分かりやすく解説します。
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