【一粒萬倍/株の宝典】1357のヘッジは解除。キャッシュは温存で週越えという判断。

2019/05/17

【一粒萬倍/株の宝典】1357のヘッジは解除。キャッシュは温存で週越えという判断。

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★ダウ輸送株指数、50日線・200日線奪回。
現地16日の米国株市場は続伸です。短期的には底入れに向かう動きとなりました。
主要株価指数のうちには、50日線を奪回するものが出始めたのです。
肝心な先行指標のダウ輸送株指数は、200日線・50日線を一気に抜き去り、安全圏に入りました。上昇率としては1.25%ですから、2%を超えていないのが残念ですが、一応は危険水域を脱したことは事実です。
逆に、VIX(変動、恐怖)指数は200日線割れで15.29まで低下しました。

★ラッセル2000、SOX、ジャンクボンドは50日線割れのまま。
残念ながら、まだ50日線割れ状態になっているのは、ラッセル2000小型株指数、半導体SOX指数、そして、ジャンクボンドです。
半導体SOX指数が50日線奪回できずにいるのは、昨晩米国政府が、中国大手通信機器メーカー・ファーウェイ(華為)向け半導体部品供給の全面禁止に向けて動き出したことが影響しているのは明らかです。
また株価指数の中では一番リスク選好度の高いラッセル2000が50日線奪回できていないのは、こころもとないものがあります。
また、なにより最大のリスク指標であるジャンクボンドもまだ50日線を奪回できていないわけです。
こういうことからすると、まだ完全には底入れが完了したと言い切れず、安心はできない状態です。

★米国株上昇の理由は、「無い」。
一応、市場では米国株が続伸した理由に、シスコ・システム(CSCO)のようなハイテク・ハード大手や、ウォルマート(WMT、小売り大手)の好決算を受けたということになっています。
マクロ指標では、米国経済の二本柱の一つである住宅において(4月の住宅着工件数)が、年率換算で前月比5.7%増で123万5000戸と、市場予想の120万5000戸を上回ったということが理由にされています。3月分も上方修正されています。
やはり先日述べていたように、春以降の米10年国債利回りの大きな低下(住宅ローン金利のベースとなっている)と、季節的には6月に向けて最も住宅需要が増大する時期であったことから、住宅データは良いはずだという想定が、文字通り結果として現れたことになります。

★日経CME円建て、先物夜間取引。
日経CME円建ては21245円、日経平均先物夜間取引は21230円。
日経平均現物指数の昨日の終値は21062円でしたから、180円前後高く始まりそうだということになります。ただ、これでは米国主要株価指数のように移動平均線の奪回には到底及びません。とくに、米系がブル・ベアの分岐と考える50日線21626円にはまったく届きませんし、ましてや最低限回復しなければ、そもそも買いの前提とならない25日線は21814円とさらに上です。
ドル円は110円割れのまま、109.86円前後です。

★裁定買い残からは、日本株を売り崩す力が足りない。
外人の裁定買い残の推移を見ますと、

4月19日までの週 1兆807億円
4月26日までの週 7559億円
5月10日までの週 9269億円

となっています。大型連休前にはポジション調整もあったため、1兆円そこそこはあった裁定買い残は一気に7559億円にまで急減していたことがわかります。が、連休中に初っ票された10日からの対中関税引き上げというショッキングなニュースで相場がグローバルに急落したにもかかわらず、裁定買い残はむしろ9269億円に増大していることがわかります。
実際、裁定取引で現物買いの道具にされるファーストリテイリング9983のチャートを見る限り、日本勢中心に狼狽売りして相場が下がった連休明け6日から14日までの期間、ファーストリテイリングはほとんど高原状態を維持していたことみても、彼らがこの間、せっせと裁定買い残を積み上げていたことがわかります。
日本勢の狼狽売り、これに対して外人は買い拾っていたという構図だったということです。
通常は一つのまともな相場の上昇波動においては、過去の経緯からは3兆円から3.5兆円は裁定買い残がたまってこないと、日本株市場を売り崩せませんが、細かい相場の上げ下げていどであれば、どうやら1兆4000億円ていどまでつみあがると、それなりには日経平均は1000円程度は下落する威力があるということになりそうです。
目先戻りがあったとして、すでに9269億円にまで裁定買い残が増大してきているわけですし、それは5月10日までのデータですから、現在は1兆を優に超えている可能性が高いでしょう。
となりますと、数日ここから相場が上昇したとして、外人が小刻みな振るい落としの売り仕掛けをしてくるとしたら、もういつでもそれは起こりうる状態になってきているかもしれません。
つまり、順調に日経平均がスムーズな上昇を続けるという期待はしたいところですが、上げたり下げたりの、どうにもならないほどはっきりしない指数の動きに発展することも十分考えられるということです。
ただ、そうなったらなったで、おそらく決算発表が峠を越える中小型株を中心に、個別銘柄のゲリラ戦ではむしろ買い方にとってはやりやすい(銘柄を見つけやすい)相場環境になってくるということも十分考えられるでしょう。

★戦略方針:
具体的な投資判断(ポジション管理や個別銘柄売買の判断)の内容については、増田経済研究所の日韓チャート新聞を参照。
以上

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増田経済研究所
増田経済研究所が、今週の東京株式市場の動向を展望します。米国を中心とした国際情勢を踏まえ、誰が今、何を考え、我々個人投資家はいかに対応すべきなのか、分かりやすく解説します。
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