【一粒萬倍/株の宝典】警戒モード。

2019/05/08

【一粒萬倍/株の宝典】
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(米主要株価指数は、2%超の下げ)
主要株価指数はラッセル2000小型株指数、ダウ輸送株指数、そして半導体SOX指数が2%以上の下落。
この2%以上の下落が、4月25日にも発生しており、それから8日程度で再び2%以上の下落になったわけです。1-2週間以内にこの2%以上の下落が二度発生すると、経験則ではベア相場入りになる確率が非常に高いので、ここは相当警戒しなければならなくなりました。

(25%関税発動まで残り2日~リスクパリティ型ファンドの売り警戒して、リスク回避の動き)
トランプ大統領が宣言した2000億ドルへの25%関税適用というのは、10日から発動。今晩、明日と残り二日に迫っており、この短期間でどういう妥結が米中間でなされるのか、市場としてはリスクを考え始めたということなのでしょう。
表面的には、「米中協議決裂のリスクの高まり」という状況に、機械的なプログラムが組まれているリスクパリティ型ファンドの売りが発動されてくるリスクを警戒して、にわかに防衛的なポジションを投資家が取り始めたというのが昨日の下げと推測。
まともな「頭で考えるファンドやマネー」は、「お馬鹿な機械的動きしかしない、リスクパリティ型ファンドによる売りプログラム発動」というリスク回避をできるだけしておこうという動きになっているということであろう。
交渉決裂であれば、VIX指数が22.5を突破する可能性があり、そこからの相場の総崩れを警戒しなければならない。
逆に交渉妥結であれば、VIX指数は急低下するので、相場反騰。
後者の楽観的なシナリオでは、今日・明日がセリングクライマックスになってきてもおかしくない。
これは、アメリカの態度ははっきりしてしまっているので、一重に中国が譲歩するかどうかの二者択一になってきていることになる。どちらに転ぶか、そういう政治的な問題に「賭博」するわけにはいかないので防衛的な動きが市場には出てきている模様。

(抜け道を模索する中国にアメリカが激怒)
途中まで米中交渉が妥結しそうだという話になっていたところが、土壇場になっていきなりこのような暗転になったのは、やはり中国が「抜け道」を探そうとしている姿勢に、アメリカが激怒したための模様。
最後まで折り合いがなかなかつかなかった中国の自国産業への補助金制度の改正を巡り、当初具体的改正案を協定に盛り込むことで合意していたところ、中国はこれを守らず、国内法改正という文言にとどめ、抜け穴をつくろうとした、とアメリカがちゃぶ台返しをした模様。
こうなると、中国の補助金制度にメスが入らない以上、アメリカは、この中国の現状がWTOのルールに抵触する以上その分の相殺関税をかけて当然という立場を取り始めた。

(米主要指標の定点観測)
冒頭で述べたように、%以上の下落が、ダウ輸送株、ラッセル2000、そして半導体SOXと、もっとも足腰がしっかりしていた指数に発生したことは危険。
「炭鉱のカナリヤ」二つは、まだ鳴いていない。
これだけの急落にもかかわらず、VIX指数は22.5どころか20にも到達せず。昨晩の時点でザラ場、21.8まで上昇しているので、ほとんど突破も時間の問題と思われたが、そこまでだった。最終的には19.32まで押し戻された。22.5の突破は、あるとすれば、次の次の一発という瀬戸際になってきている。
もう一羽のカナリヤは、ジャンクボンドだが、昨晩25日線割れ。最終的には50日線割れなので、こちらは危険信号を点灯させたことになる。
上記二羽のカナリヤが鳴いたことで、ダウ輸送株指数は、前夜には25日線にすら下がっていなかったものの、さすがに昨晩は25日線割れ。一時50日線まで到達する下げだったが、最終的には切り返して、この50日線(下)と25日線(上)の中間値で大引けを迎えています。
いずれにしろ、相場で我慢ができる限界に到達しているということになる。

【梁山泊】モデル~警戒モード。
警戒モードをとるよりほかない。
日経CME円建ては20665円。日経平均先物夜間取引は21660円です。50日線が21646円ですから、それに接近する格好で朝から売り先行となる。運用資産全体の33%をキャッシュ化して、備える。場合によっては、この33%のキャッシュで1357(日経ダブルインバースETF)をヘッジ買いすることにより、資産の中立化の措置を行わなければならないかもしれない。
一応、キャッシュだけは確保して、交渉合意か、決裂か、この2日間様子をみる。
先述通り、ここがセリングクライマックスになってくるかどうかは、もちろん賭けるわけにはいかない問題なので、警戒モードで事態の変化に応じた判断を改めてする。

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増田経済研究所
増田経済研究所が、今週の東京株式市場の動向を展望します。米国を中心とした国際情勢を踏まえ、誰が今、何を考え、我々個人投資家はいかに対応すべきなのか、分かりやすく解説します。
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