【一粒萬倍/株の宝典】上海市場、ダウ輸送株、インテル急落の三点セット。

2019/04/26

【一粒萬倍/株の宝典】

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(気になるダウ輸送株指数、2%超の大幅急反落)
昨晩の米国株市場は、まちまちでした。
ナスダックは史上高値更新だったのですが、景気先行指標のダウ輸送株指数が、2.28%の大幅な急反落となりました。
この反落の要因は、どうも宅配最大手のUPSの決算に失望したためのようです。営業利益が12%減。結果、同株価は8%の急落。収斂していたすべての移動平均線を割ってしまっています。どうもこれは、1-3月の米国の悪天候が影響した模様です。
輸送株のような重要な指数が2%超の大幅安になるということは大変注意が必要です。この2週間くらいの間に、もう一度2%級の下げがあると、ベア相場入りという兆候の一つになりますから、今後の輸送株の動きにはとても警戒が必要になってきます。とくにこの指数はその他がすべていったんは史上高値を更新している中で、唯一達成できていない指数であるだけに、米国経済が底入れ、再浮上というシナリオにあるものの、一体どこまで戻れるのかずっと疑問符をつきつけている指数となっているためです。

(今晩のアメリカは、インテルショックを織り込む)
さてこのように悲喜こもごもの米国株の決算発表ですが、今晩の米国株市場にどういう影響があるか、一番気になるのは、インテルの決算発表でした。
4-6月期の売上高見通しが、アナリスト予想を下回りました。とくに通年見通しの引き下げは、アフターマーケットで7.3%の気配切り下げとなっています。25日線・50日線いずれも、一気に割り込む急落ですから、決算発表時にありがちな「インテルショック」につながる可能性もあります。
今晩週末の米国市場で、これをインテル個別の要因として消化するか、市場全体の相場の流れを大きく悪化させるきっかけになるか、これが問題になりそうです。
インテルは、立ち合い終値でも1.9%の下落となっていました。

(昨日の上海でも波乱あり)
昨晩、先述のインテルがアメリカで波乱になっているだけではありません。
昨日の中国・上海でも最近にはめずらしい波乱がありました。上海コンポジット指数は2%を超える大幅急続落で終わったからです。25日線割れ。
これは、どうも中国人民銀行が市場の追加緩和期待を牽制したためだろうと言われています。市場は景気回復の先行きに対する懸念が強いようですが、中銀はこれにハト派的な姿勢を見せなかったということなのでしょう。
このように、昨日は上海の急落に続き、ダウ輸送株も2%超の下落、インテルが急反落といったような三重苦が重なっています。それぞれが一過性、局部的な問題で終わるか、全体を悪化させるものに発展するか、やや注意が必要になってきました。

(しかし、市場はリスクが無いと言っている)
ところが、ハイテク・ネット系の多い、ナスダック指数が史上高値を連日とっています。
昨晩は、フェイスブックが個人情報問題を巡る米連邦取引委員会FTCの制裁金に備えたりしているにもかかわらず、売上高は市場予想を上回っており、セルサイド(証券)13社以上がターゲット株価を引き上げるなど、むしろ株高。結局5.8%の大幅高。
マイクロソフトも1-3月期は利益・売上ともに市場予想を上回り(クラウド事業が好調。OSウィンドウズの収入も上振れ)、株価は4.1%の大幅高。これは、連日の史上高値更新です。
おまけに、最大のリスク指標・ジャンクボンドは昨晩高かったのです。4月10日以来の高原状態を維持。またマネー循環の米国10年国債利回りを見ますと、わずかですが上昇。つまり、株→国債への資金流出はまったく起きていませんでした。
上海急落も、米中協議の真っ最中だけに、市場が期待するようなハト派色を、人民銀行は出すわけにはいかないという政治的な配慮があったのでしょうから、あまり深刻な中国景気の悪化と言う話とは違います。
こうしてみますと、恐らくこのまま米国株市場が崩れていくとはいささか考えにくいものがあります。

(戦略方針)
さはさりながら、【梁山泊】モデルでは、フルポジションから、警戒的な連休モードへ方針変更しておきます。
一応、これまでは移動平均線との位置関係からは、フルインベストメント以外に選択肢はない、という判断でしたが、こうなりますと、さすがに連休モード、それもやや警戒的なポジションにしておいたほうが良さそうです。
ということで、これまでのフルインベストメントを解除し、資産全体の2-3割くらいを目安にしたキャッシュポジションの確保をしましょう。今日一日しか、時間がありません。

【巌流島】モデル~ロング。
日経CME円建ては22205円、日経平均先物夜間取引は22215円。昨日の現物指数終値は22307円ですから、軟調スタートになりそうです。
これはルール上、常にフルポジションなので、1570の買い持ちのフルポジションでこのまま連休に突入することになります。

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増田経済研究所
増田経済研究所が、今週の東京株式市場の動向を展望します。米国を中心とした国際情勢を踏まえ、誰が今、何を考え、我々個人投資家はいかに対応すべきなのか、分かりやすく解説します。
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