【一粒萬倍/株の宝典】結局、アノマリー通り?

2019/04/10

【一粒萬倍/株の宝典】結局、アノマリー通り?
30年の悲喜こもごもの経験から、個人投資家に必須の投資理論を集大成。
「一粒萬倍の株式投資宝典(パンローリング社)」を教材として、ここでは具体例を挙げて、マクロ、ミクロ、ポジション管理、銘柄選別、売買手法すべてにわたり、コラムを書いていきます。

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(ポイント)
米中問題がまだ打開の端緒を掴めない中で、今度は米欧の通商問題が動き出した。米国はエアバスを槍玉に挙げて、110憶ドル分の対欧州関税引き上げの意志を見せたことから、欧州株が下落。結局米国株も下落しました。
IMFも世界経済見通しの引き下げに踏み切っており、材料としてはマクロ景気の後退懸念が市場の足を引っ張った模様。英国のEU離脱問題も本日EU議会で、離脱期限再延長に向けて討議される予定になっていますが、これもまた流動的。
結局、一番月間では下げやすい確率の今週、なんだかんだいって、やはりアノマリー通り、相場は足踏みにはなってきつつある。ただ下げたといっても、非常に微弱なものにとどまっていので、まだこの程度では本当に「押し」にすら発展するか疑問。
米主要指数で1%以上下げたものはなく、まだ一日下げただけですから、これで調整入りしたとは言えない。
昨晩は、ラッセル2000小型株指数が、またもや200日線を割り込んでいるものの、それ以外の指数の移動平均線との位置関係に変動無し。
米10年国債利回りも軟調(今度は国債が買われた)だったものの、2.499%とほぼ4月1日からほとんど横一線のもみ合いで方向感を出していない。
ジャンクボンドも2日下げたことになるのですが、その下げ方は、まさに微弱です。これまでの上昇基調が崩れたわけでもなでもなく、3月29日以降の高原状態といっても、25日線が下から上がってくるのを待っているようにしか、今のところは見えないので、現時点ではさほど警戒を要するという状況ではありません。
ここから決算発表が続く米国市場です。個々の決算次第で、結構相場が動くかもしれません。あまり一日の動きで、全体の流れを決め打ちしないほうがいいように思います。

(ポジション)
ポジション管理もとくに戦略方針を変更する必要が認められないので、【梁山泊】などはフルインベストメントのまま。
とくに、保有銘柄の半分に当たる3つ(福井コンピュータ、日本電波工、ローランドDGなど)はいずれも、昨日6割超の銘柄が下げているなかで、しっかり大三元の買いシグナル点灯であるから、よく健闘しているほう。
昨日も指摘したように、アドバンテスト6857が4%近い上昇をする一方で、OLS4661や任天堂7974のようなディフェンシブ大型も上昇しているという、物色混在の状況なので、今週は下げ安いアノマリーの中で、それでも売りを跳ね返す強い需給の銘柄の品定めに終始したほうが無難。単純に業種・カテゴリーでは物色動向が判断できない。
チャート形状からは、やはり200日線をはさんだ位置にあるものが、どう強張るかに注目。
たとえば(あくまでたとえばですが)カカクコム2371がここ数日、200日線突破から足場を固めてきているようですが、ここから上昇に弾みをつけてくるだろうかというようなパターン。日本CMK6958のような銘柄が、昨日200日線を上回り始めたのですが、この動きが鮮明になるかどうかといったようなパターン。あるいは日本MDM7600が昨日はこの200日線にほぼ到達しているわけですが、今年に入って、底練りから5度目のトライになるわけで、これが成功するかどうか、といったようなパターン。
一番の注目は、(いろいろ考え方もあるでしょうが)200日線をはさんだ位置にある銘柄の、完全ブレイクをウォッチすることだと思っています。
サンバイオ4592ですが、一昨日突如として材料で暴騰してきました。チャート的には3月1日以降開けた窓を埋めるかのような動きを期待させる大きな上昇でしたから、このまま推移すれば、確定足で来週のリストに加わる可能性がありますが、昨日は反落。こうした底辺にある銘柄の取り扱いは要注意です。
急落時にも解説しましたように、移動平均線と株価が完全に収斂するまでは、まず投資対象にはなってこない、と思う。それには、ざっくり急落から半年はかかるとみているためです。
逆張り、安値拾いにはとくに注意。

1570の買い持ちのままホールドという判断が維持されています。
昨晩日経CME円建ては21615円、日経平均先物夜間取引は21740円。
昨日の現物指数終値が21802円ということですから、いささか押しが入ることは避けられそうにありません。とくに後場、相場が切り返すことができるかどうかは重要になってきそうです。

増田経済研究所
増田経済研究所が、今週の東京株式市場の動向を展望します。米国を中心とした国際情勢を踏まえ、誰が今、何を考え、我々個人投資家はいかに対応すべきなのか、分かりやすく解説します。
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商号等:有限会社増田経済研究所/金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第1069号