【一粒萬倍/株の宝典】米国株反落。

2019/03/05

【一粒萬倍/株の宝典】
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(ポジション)
以下、【赤備え・モデル】の2つのポジション。

【梁山泊】(個別銘柄主体ですが、下げ相場や、急騰場面、あるいはヘッジなどで1357・1570を併用。キャッシュ化などポジション管理有り。)
戦略方針は、「フルポジション」維持。

【巌流島】(日経平均の指数プレイ。1357・1570だけで恒常的にフルポジション)
現在、1570買い持ちでフルポジション。

(ポイント)
米国株反落ですが、1%を超える下げはありません。
米中協議期待先行で上昇して始まった米国株市場ですが、急速に下げ足を早め、昼頃にはザラ場安値をつけています。その後は下げ幅縮小でした。短期的な利益確定が入ったことは間違いないでしょう。
とくに輸送株は、25日移動平均線を一時割り込み、引けではこれを上回って終わり。調整一巡だとすると、この水準は維持しなければなりません。今後割りこんでいくようですと、どうしてもトレンド崩れの警戒が高まってくるので要注意です。
他の指数には移動平均線との位置関係で異動はありませんでした。
一方リスク指標は、ジャンクボンドが、これが結局小反落。一方、金先物も続落。とくに金先物の下げはきついです。25日線を28日に割り込み、続落商状の中、3月1日にはとうとう50日線も割りました。ジャンクボンドと金がこうした動きですから、市場にはおよそリスクを警戒する動きはない、ということになりそうです。
週末の雇用統計(日本ではSQ)を控え、米中協議の進展具合と合わせて、微妙になってきました。
もし今晩ダウ輸送株指数が続落ということになってきますと、調整色が一気に高まるので、週末には一定のキャッシュを確保することが望ましいという話になってしまいます。
米10年国債利回りに見るマネー循環ですが、昨晩は長期金利が低下。(国債が買い戻された)2.72%です。
恐らく50日・25日線をサポートにして、金利と移動平均線が底辺で収斂してくるのでしょう。収斂し尽くすにはまだ時間がかかりそうですが、長期金利の下降トレンドは終わろうとしているように見えます。ちょうど5日移動平均線が2.70%ですから、これを割るか割らないかは、今週の動きとしては重要になりそうです。
序盤で相場が高かったのは明らかに米中協議期待で、27日ごろに首脳会談となり正式に通商合意となる可能性を期待してのものでした。直接的には建設支出データが弱かったということから、どうやら政府の10-12月のGDP予想が下方修正されるのではないか、といった見方が出たためのようです。

(個別銘柄)
もともと今週は、個別銘柄の新規買いを行うのは避けたいというところでした。ましてや昨晩のように先行指標のダウ輸送株指数が25日線ぎりぎりまで調整してきていることから、ますます積極策は避けたいところです。ザラ場中、グローベックス市場の米国株先物の動向には注意しましょう。
当方、週足ベースで個別銘柄の売買判断をしていますが(ETF売買の巌流島方式)、このロジックを若干モディファイして個別銘柄にも適用しています(個別の場合は梁山泊方式と呼んでいます)。とくに梁山泊方式は、すべての移動平均線を上回っているものだけが投資対象です。
このほか、検証できていないのですが、200日線を下回っている銘柄のボトムフィッシュ狙いをのために、ロジックを模索しています。安値拾いは大きく株価が育つかわからないので、分散バスケット方式で試験的に行っています。このロジックは「梁山泊バスケット」と称していますが、先週末買い入れ判断を下したライトアップ(6580)が週明け(昨日)ストップ高。それ以前に試験的に買い判断していたのは、ピジョン(7956)、船場(6540)でいずれも2月15日に判断を下しています。
三つのうち、いきなりライトアップが高騰したわけですが、この「梁山泊バスケット」方式というのは、バラけた分散投資で、一つが大化けすればいいという考え方です。
このほか、上場2年以内の銘柄だけに適用している「IPOバスケット」方式もあります。
当方で管掌しているのは、この四つのロジック手法です。

・巌流島 ETF(1570・1357のみ)で常にフルポジションで指数プレイ。週足チャートで判断。(「宝典」に解説あり)
・梁山泊 個別銘柄でポジション管理有り。エントリーは日足・週足併用、イグジットは週足だけで判断。(「梁山泊」としては「宝典」に解説無いが、同書に解説している日足の「大三元」方式と、週足の「巌流島」方式を併用して、個別銘柄に適用したもの。)
・梁山泊バスケット 個別銘柄だが、200日線下のボトムフィッシュねらい。最低単位株数で分散バスケット。週足のみで判断。(「宝典」に解説無し)
・IPOバスケット 上場2年以内の銘柄。最低単位株数で分散バスケット。日足のみで判断。(「宝典」に解説あり)

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増田経済研究所
増田経済研究所が、今週の東京株式市場の動向を展望します。米国を中心とした国際情勢を踏まえ、誰が今、何を考え、我々個人投資家はいかに対応すべきなのか、分かりやすく解説します。
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商号等:有限会社増田経済研究所/金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第1069号