朝日ラバー<5162>17/3期はマイクロ流体デバイスの寄与で大幅増益予想

2015/06/15

17/3期はマイクロ流体デバイスの寄与で大幅増益予想
ベーシックレポート
(株) QBR  豊田  博幸

シリコーンゴムの加工を軸に幅広いユーザーを開拓
シリコーンゴムの加工を軸に、自動車関連、医療関連、スポーツ用品関連など幅広いユーザーを開拓。自動車関連向けではスイッチやスピードメータの照明用途などに展開。他には、点滴輸液バッグ用のゴム栓やプレフィルドシンジ( 薬液充填済み注射器)向 けガスケット、卓球ラケット用ラバーなども手がける。商品開発を強化するため、大学との産学連携による研究開発にも注力。素材に対する精通度の高さが同社の競争力の源泉となっている。

15/3期は特殊要因除けば、各利益段階で増益確保
  15/3期の連結業績は、売上高が前期比6.7%増60.6億円。利益面では取締役2名逝去により役員退職慰労引当金繰入額2.0億円が販管費に計上されたほか、同じ理由から特別利益に受取保険金3.1億円が計上された。この特殊要因を除けば、営業利益以下の各利益段階で増益を確保した。

営業利益予想は16/3期3.5億円から17/3期は8億円へ
QBRによる今16/3期の連結売上高は前期比9%増の66億円、営業利益は同3.1倍の3.5億円を予想。上期は自動車向けがやや低迷、RFIDタグ用ゴムや卓球ラケット用ラバーなども低調だが、下期は新モデル向けに各事業とも回復が見込まれるほか、マイクロ流動体デバイスの寄与も見込まれるため、増収増益を確保する見通し。17/3期は中計の最終年度。成長の牽引役であるマイクロ流体デバイスは当初計画通り、順調に推移しており、QBRによる17/3期の連結業績予想は売上高が前期比21%増の80億円、営業利益が同2.3倍の8億円を見込む。

>>続きはこちら(1MB)

株式会社東京証券取引所
東証市場アナリストレポート   株式会社東京証券取引所
東京証券取引所・札幌証券取引所上場会社に対する投資家の理解を一層深めていただくことを目的に、第三者の専門家による客観的な分析を記したアナリストレポートです。
アナリストレポート・プラットフォーム(ARP)について
株式会社東京証券取引所では、証券アナリストによるアナリストレポートの発行機会が(時価総額が少額であるとの理由等から)比較的少ない上場会社の情報発信力拡充を目的として、上場会社側からの申込みにより、証券アナリストの独立性を担保した上で、当該上場会社のアナリストレポート発行がなされるよう取引所がその仕組みを支援するサービス(アナリストレポート・プラットフォーム:ARP)を行っております。本レポートはARPに基づき発行されたレポートです。投資者側の立場からみると、今まで発行される機会の少なかった上場会社のアナリストレポートが読める機会が増加することで情報拡充を図ることが可能となります。
ARPは、2010年10月に株式会社大阪証券取引所が構築し、2011年11月からは、証券会員制法人札幌証券取引所にARPを提供することで、投資家は札幌証券取引所上場会社のアナリストレポートも閲覧することができるようになりました。その後、2013年7月の東証への現物市場の統合に伴い、東証がARPの運営を行うことになりました。
<レポート種別について>
ベーシックレポート・・・会社を網羅的に紹介したレポート
アップデートレポート・・・決算にフォーカスしたレポート
リサーチノート・・・上記2種のレポート発行後に上場会社の経営に変化が発生した場合にアナリストの判断で発行するレポート


掲載するアナリストレポートは、レポートに記載されているレポート作成会社が信頼できると判断した情報に基づき記載されていますが、株式会社東京証券取引所(以下「東証」といいます。)、証券会員制法人札幌証券取引所(以下「札証」といいます。)及びレポート作成会社は、本レポートの記載内容が真実かつ正確であり、そのうちに重要な事項の記載が欠けていないことやこの資料に記載された企業の発行する有価証券の価値を保証又は承認するものではありません。本レポート及び本レポートに含まれる情報は、いかなる目的で使用される場合におきましても、投資者の判断と責任において使用されるべきものであり、本レポート及び本レポートに含まれる情報の使用による結果について、東証、札証及びレポート作成会社は何ら責任を負うものではありません。本レポート作成にあたり、レポート作成会社は本レポートの対象となる企業との面会等を通じて、当該企業より情報提供を受けておりますが、本レポートに含まれる仮説や結論は当該企業によるものではなく、レポート作成会社の分析及び評価によるものです。また、本レポートの内容はすべて作成時点のものです。その後の経営環境の変化により、状況が変わっている可能性があり、今後予告なく変更されることがあります。本レポートの利用に際しては、レポートに記載の「ディスクレーマー」を必ずご一読ください。


このページのトップへ