中間反落ようやく終了。夏場までの相場を日柄で想定する。

2016/03/07


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★そもそも年初からの理由は、理由になっていない。
もともとこの年初からの下げというのはまったく理解不能でした。
人民元安、原油安いずれも、金融市場が混乱するような材料では本来ありません。
新興経済国家などからの資金流出問題というものが、ことのほか喧伝されましたが、過去、米国利上げ以降、それは一時的には発生するものの、危機に発生することはほとんどなく、むしろ、その後は米国経済好調を背景に逆に、資金は新興国へと還流していったのが普通です。
原油安にしても、ご存知の通り、景気が悪いということとイコールでとらえる見方だけが、一方通行してしまい、そのとんでもない減税効果に匹敵するポジティブインパクトをまったく評価しないといういびつな相場展開でした。
こういう「ゆがみ」は必ず修正されるわけです。

★問題の本質は、あくまで米国利上げ問題。
やはり問題の本質は、米国利上げだったわけです。
昨年8-9月の大きな下落調整局面で、迫り来る米国の利上げ局面に対する「中間反落」が起こったと解釈しましたが、当時はそれで「中間反落が終わった」と当レポートでは認識していました。
ところが、昨年12月に実際に利上げが行われた後、年初から再び大きく下げたというのは、まだこの「中間反落」が終わっていなかったことを意味したわけです。
日経平均を見ていると、このことがさっぱりわからないわけですが、たとえば一般によく知られる米国ダウ工業株指数、S&P500など総合株価指数のチャートを見れば、明らかにWボトム形成です。
これが8ヶ月に及ぶ、「中間反落」という一連の局面であった、と考えるのが合理的でしょう。
ということは、結論として、世界景気悪化などという妄言ではなく、明らかに株式市場は、米国における金利上昇トレンドを好感するという格好で、同じく上昇トレンドを歩んでいくということが、当然のシナリオとして出てきます。

★4月要注意というのは、変わらず。
今月一杯は問題ないでしょうが、4月入りしばらくは相場は二番底の形成に入ってくる可能性があるので、注意が必要だとしてきました。
今のところ、この考えのままです。
日本はGWですから、個人投資家も動きにくいところです。
3月相場が上昇でこのまま推移していきますと、4月新年度入りのところでは、国内機関投資家は必ず売りから入ってきます。
彼らの新年度の運用方針が決まるのに一ヶ月はかかります。
5月以降に、本格的に彼らは動き始めるわけで、4月入りの段階ではどうしてもまずポジションを軽くすることからはじまりがちなのです。
ましてや、4月15日までに、米国個人は税金支払いのための換金売りをしますので、この4月序盤というのは、あまり相場の期待ができないということは、これまでにも述べてきた通りです。
てきとうにプレイしているくらいで、本気で株式投資に取り組むところではありません。

★GW後、夏場にかけてが面白そう。
逆にGW後が面白そうです。
秋の需給悪というのは恒例のことですが、このところ恒例のアノマリーがことごとく破られていることから、いつもと違う年央→年後半の相場展開になるかもしれません。
まだよくわかりませんが、前半にこれだけ下落してしまいますと、そしてそれが一気に戻せないとなりますと、秋のファンドの損益通算に向かって、相場はショートカバー中心にほとんど上昇トレンドを持続し続けるということも考えられるわけです。
秋のファンドの損益通算期限というのは、ポジションをニュートラルに戻すことですから、年前半上げた場合には、夏場から秋に向かって下げるのが普通です。
逆に、年前半思いのほか下げてしまった場合には、夏場から秋に向かって上がるのが普通です。
これが本来の年間のアノマリーですから、ことによると、今年はGW以降、夏場から秋にかけて、上げて終わるということも充分にありうるということです。

★日柄計算。
日柄による仮計算をしてみましした。
短い周期の22-23日という日柄があります。
長い周期の33日という日柄もあります。

(最初の変化日~3月11日・14日)
まず、22-23日周期のほうですが、これは、3月11日・14日が相当します。
つまり、目先一番気にしている、月間のアノマリーである、「押し場」が日本のメジャーSQが11日ですから、ちょうどこのアノマリー期間がどういう相場展開であれ、終わったところにこの変化日が到来することになるので、基本的には相場は上を志向しやすいでしょう。

(次の変化日~3月30日)
次に33日周期ですが、これは3月30日という月末に到来します。
大きな変化日ですから、先述の上げ基調がいったんここで終息する可能性があると推察できそうです。

(4月の変化日~4月12日・13日、そして4月最終週)
さて、鬼門の4月前半ですが、22日周期では、4月の変化日は、4月12-13日です。
15日が米国人の税金支払い期限で、売りはこのころにはおおむね終わっていると考えられ、むしろこの変化日の前の週(第一週)が一番売りが出やすく、変化日と想定される4月12-13日あたりは、おおむね終息してる可能性が高いと考えます。
15日以降、月末のGWスタートまで、個人も機関投資家も、押したところを買い拾う動きと、連休前にポジションを落としておこうとする動きが交錯して、はっきりしないかもしれません。
これはGW直前ですから、4月最終週ということになります。
この4月最終週は、日柄が特定できないのですが、一目均衡表上の週足の価格抵抗帯の「ねじれ」がちょうど4月最終週に発生することが予定されています。
従って、4月最終週、GW直前というのは、やはり大きな変化が起こる可能性があります。
その変化は、GW後に、判明してくるわけです。

(5月相場)
そして、その後5月相場です。
ここは、国内機関投資家の方針が決まって、実弾で買い始めるところです。
外人は売り越しでずっときていますから、恐らく相場が上げ調だとすると、彼らは基本順張りですから、乗ってくる可能性が高いでしょう。

一目均衡表上の週足ベースの日経平均チャートでは、4月最終週に価格抵抗帯の「ねじれ」が想定されています。
日柄の特定はまだできませんが、この大きな変化日を経て、5月に入りますと、夏場まで1ストロークで思った以上に強い上昇相場が出て来るのではないか、と考えます。
決め手は、この頃というのは金融市場の落ち着きが顕著になっているはずであり、仮に今月FOMCが利上げを見送ったとしても、この頃には利上げ自体問題にならなくなっていることは必然だからです。
実際に利上げが行われているかもしれません。
これはファンダメンタルズ上の事由ですが、テクニカルでも、すでに4月相場の不透明性はともかくとして、大きな流れでは東京市場の挽回は5月以降、夏場にかけて明らかになってくる公算が高いのです。
それは、先行する東証REIT指数がすでに1月21日に底入れ完了し、すでに上昇トレンドに入っているからです。
日足ではボトムが1月21日、そして29日には25日足を突破して上昇トレンド復帰です。
月末には、週足でも上昇トレンド奪回に成功しており、現在に至っています。
これに対して、日経平均ですが、1月21日が1番底と思いましたが、大いなるダマシで、最終的には2月12日がボトムとなりました。3月2日に25日足奪回で上昇トレンド復帰です。しかし、まだ週足は13週足を奪回していないので、上昇トレンド復帰には至っていません。
この先行する東証REIT指数は、今週何度か解説しましたが、従来述べている日本国内における、非常に有力な数少ない先行指標です。
サブプライムショックのときでもそうです。日経平均のボトムは、暴落後2009年3月10日ですが、東証REIT指数は前年2008年10月25日ですから、その時間差は5ヶ月もあります。
天井でも同じです。
昨年日経平均の高値は6月26日でした。が、東証REIT指数の高値は1月19日です。その時間差は5ヶ月ほどです。
だいたい5ヶ月の大きな波動の時間差と考えることができます。
今回東証REIT指数の米国利上げ期における中間反落としてのボトムが1月21日であったとすれば、日経平均2月12日のボトムとは立会い日数で16日の時間差でした。
REITが、マイナス金利導入によって、今後かなり数ヶ月にわたって地銀や機関投資家などの数少ない安全な投資対象としてブームになっていくことが必定だとすれば、今回半月遅れで追随する日経平均が、まだまだここから上昇トレンドへ入っていく(週足で13週足を突破していく)ことは、ほぼ自明でしょう。
昨年末における、今年の相場想定として、2016年は前半、相場は高値が取れない、取れるとすれば、後半だという前提にたっていましたが(下げることも想定していましたが、下げ幅の大きさは、想像を遥かに超えるものでした)、このシナリオ通りでよいと思います。
むしろ、後半というより、中盤から強まると見てよさそうです。
これに拍車をかけるものがあるとすれば、やはり原油がどの時点で上昇加速してくるかという一点にかかっているでしょう。
非鉄市況はすでに、鉛に続いて、亜鉛、アルミ、銅、ニッケルと軒並み、昨年10月前後の秋以降の底辺での持ち合いの上限を、すべてブレイクして上値追いに入ってきています。
ディープシクリカル(先鋭な景気敏感株、素材・電子部品・機械・資源など)銘柄が強いというものも、ただ出遅れているショートカバーというだけの話では留まらなくなってくるでしょう。

★売り方の絶対期日から見る、東京市場の天井予測。
「株は需給だ」という言葉が、昔からあります。
その最たるものが、制度信用取引における絶対期日から換算した、相場の天底の予測です。
ここから相場が上がるという前提に立った場合、売り方の立場でこれは決まります。
買い方ではありません。
日経平均の安値は、昨年9月29日でした。
この最安値で売り叩いた空売りをした売り方が、だんだん制限時間一杯まで追い詰められていくのが、3月29日の応当日ということになります。つまり、今月上げるのはほぼ当然ということです。
ここまでに売り玉の処分を強いられるわけですから、先述のように、4月はニュートラルポジションとなった売り方は、ここぞとばかりに空売りで攻め立てるという局面になるわけです。
さて、昨年9月29日のその後の安値は、ご存知のように今年の2月12日でした。
ということは、この安値で空売りで売り叩いた向きというのは、制限時間一杯まで追い詰められていくのが、8月12日の応当日ということになります。
従って、冒頭から縷々解説してきた、5月から夏場までの上昇相場という想定と、ちょうど需給の話も符号してくるわけです。
かなり現実味の高いシナリオだと考えます。

※個別銘柄に関しては割愛。
個別銘柄のピックアップ、売買判断については、先週予告しました「赤備えモデル」の新ルール適用を、今後行っていきます。
非常に大きい波動を取る手法で、なおかつこまかいチャートのダマシや反落に際しては、マイナスを極小化できるメリットがあります。
今後のパフォーマンスをご期待ください。
(以下割愛)

以上

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増田経済研究所
増田経済研究所が、今週の東京株式市場の動向を展望します。米国を中心とした国際情勢を踏まえ、誰が今、何を考え、我々個人投資家はいかに対応すべきなのか、分かりやすく解説します。
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商号等:有限会社増田経済研究所/金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第1069号

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