チャンピオン銘柄リストは、一ヶ月で18%上昇

2015/03/16

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▼1-2月高ければ、3月も高いというアノマリー。
米国株式市場の月間騰落に関するアノマリーとして、よく知られているものの一つに、「1-2月、月足で高ければ、3月も高い」というのがあります。
戦後65回のうち、1-2月連続で高かったのは、21回ですが、そのほとんどにこのジンクスが該当します。
基本的に、2月15日から4月15日までの、いわゆる個人の確定申告とその還付期間というのは、需給がきわめて良いことから、株式相場は高いのが普通です。
ちなみに、今年に関しては27-30超円相当が個人の懐に入ってくるという試算があるようですが、このかなりの部分が再投資に向かうでしょう。
この「神通力」が失せるのが、4月後半以降と考えますと、やはり、東京市場に関しても、外国勢(ミューチュアルファンド)の買いが失速するとすれば、4月中盤あたりに想定しておいたほうが良いということになります。

▼4月の一時調整を警戒する。
今月、3月は、6日の米雇用統計から、13日のSQまでが一応警戒ゾーンなのですが、ここを無難に消化するということになると(どうやら、そうなりそうです)、そこから4月前半まで、かなり過剰流動的な大幅上昇局面になると考えたいところです。
ここで注意点は、3月中に予想以上の上昇になった場合、やはり4月の年度代わりでは、機関投資家(とくに本邦機関投資家)は、まずは年度のスタート地点ですから、利益確定で売りから入ってくるはずです。
この点を忘れないようにしないといけません。
いずれにしろ、5月のゴールデンウィーク前には、ポジションをいったんキャッシュ比率100%にする必要があるわけですから、早めの撤退が望ましいということになります。

▼4月以降、国内機関投資家の動き。
国内機関投資家は、上記のように、ここから相場が大きく上げてしまった場合、年度代わりの4月に入ると、やれやれの利益確定をいったんする公算が高いわけですが、そもそも来年度の運用について、方針が決定し、稟議が通るのに、一ヶ月はかかるでしょう。
早くても、実動できるとしても4月の終わり、あるいは5月といったところでしょうか。
彼らがそこでGWをどうするつもりかということになるわけですが、かなり機械的に動くような気がします。
とくに、4月の終わりごろということになりますと、米国連銀の6月利上げの有無がおよそ判断がついているわけですから、4月の米国企業決算での相場の押しも一段落しており、基本的には買い拾いには絶妙なタイミングになっていると考えられます。

▼目先、注意するタイミング。
この2年ほど、どういうわけか22-23日平均で、なんらかの相場の転換点になっていることが多いことが市場ではよく指摘されています。
移動平均線は25日ですし、この22-23日平均というのが、どういう意味を持っているのか、定かではありません。
また、このサイクルですが、一昨年あたりは22-23日平均ということでしたが、直近から過去1年だけで見てみますと、20.166日平均のサイクルです。
21日として考えますと、最近では1-2月の持ち合い商状から、完全に上放れたのが2月16日でした。
ここから21日後ということになりますと、16日が該当します。
従って、3月17-18日の米国連銀FOMC直前ということになりますから、意味深長です。
FOMC後に、相場が上昇加速するのか、いったん利益確定となってくるのか。
どちらとも決めかねますが、4月前半まで月間のアノマリー通りに上昇トレンドを維持するためには、来週のその変化日あたりで、いったん利益確定が出てガス抜きとしたほうが、その後一段上昇していきやすいと推察します。

▼ポイントは、17-18日のFOMC。
そこで、今週のポイントは、やはりFOMCということになります。
イエレン議長が市場にメッセージを送る機会は、記者会見のあるFOMCと議会証言の二種類があります。
そこでの発言の中味がどうあれ、これまでは、常に、事前に米国株式相場が下がっていれば(たいてい長くても一ヶ月調整)、サポート要因として効き、相場が上がって高値更新であれば、冷却効果になっています。
常に、短い相場の緩急の点底をイエレン発言が決定していた事実からすれば、今回は事前に米国相場が下がっていたわけですから、むしろサポート要因として効くような発言に内容になってくるのではないかと推測できます。
とくに、問題となっているのは、米国企業の足を大きく引っ張ってきているドル高です。
せっかくの原油安のメリットを、吹き飛ばしかねないのがこのドル高です。
従い、可能性としてはイエレン発言がここに言及し、懸念を表明するようですと、市場の都合のよい解釈としては、6月利上げが先送りだという反応をするかもしれません。
その場合、米国株相場は高値更新へと一歩進めることになります。
当然、日本にとっては、先述の変化日に該当しますから、米国がそういう状況であれば、東京市場は上昇加速するということになります。
月間のアノマリー通り、来月第一週の米雇用統計まで、上昇トレンドが持続するというパターンに素直に乗っていくことになるでしょう。

▼日本経済が変わる~トヨタ自動車とファナック
先週末は、会社四季報・春号の発売でした。
四季報の中味は、連続最高益が232社と、3600社掲載中最多記録という状況です。
この1年が、世界的に見ても、東京市場にとって非常に優位性の高い局面です。
足元では、外人が毎週連続で買い越しということになっていますが、規模が小さく話になりません。
これも、春闘の結果次第では、がらっと変わるかもしれません。
外人が、日本をなかなか本腰を入れて買うタイミングをこれまで逸してきましたが、未だに本腰が入った買いになっていません。
賃金が上がってこなければ、しょせん日本の景気回復は本物ではない、というのが彼らの買わない口実にしてきていたと思われ、これが覆されることになるでしょう。
すでにトヨタ自動車7203のベアを皮切りに、続々とベアが報道されてきています。
片や、企業の成長という観点から言えば、ファナック6954が、あれほど従来は開示に消極的だった会社が、ソニー6758を責め立てて記憶に新しいアクティビスト(物言う投資家)であるサード・ポイントが大株主に入ってき、株主還元を要求した事件が注目です。
ファナックのこれに対する回答は、設備投資に振り向けるということでした。
そして、開示の悪い会社にしては初めてといっていいくらい、日経新聞記者のインタビューに応じ、株主還元にも積極的に動くという方針を述べています。
先日もファナックの総資産に占める内部留保の多さについては、解説した通りです。
今回のファナックの動きは、膨大な設備投資ですから、日米はじめ設備投資需要増大がかなり決定的で、事業としては成算がある、ということでしょう。
本日、日経平均がSQ暫定値を上回っていく上で最大の活躍をしたのが、ファナックの大幅上昇だったことは言うまでもありません。
このトヨタとファナックという日本を代表するベンチマークが、いずれも大きな日本経済の転換を示したという認識でよいのではないでしょうか。
ちなみに、この2銘柄はいわずと知れた、チャンピオン銘柄です。

▼四季報・春号発売
四季報ですが、巻頭近くに、今回の全体像が表で記載されています。
それによりますと、先ほど書きましたように、連続最高益が3600社記載中、232社ということです。
ところが、この連続最高益がこれだけの数というのは、過去類例がありません。
四季報の記載によりますと、過去4回の四季報では、まったく皆無に近い状態でした。
ちなみに、金融を除く産業すべての増益率予想は、今期+8.2%、来期+15.7%。
合計で、23.9%。一応、チャンピオン銘柄リストの日本市場のPEG推定値では、これを使って、0.7417倍としています。(米国S&P500は1.9倍ですから、明らかに米国は割高。日本は極端に割安です。)
なお、業種別では、来期の増益率が一番大きいところは、鉄鋼+30.9%、電機+29.2%、卸売り+50.6%、保険+39.7%と、これら4業種が二桁の%です。
これにこだわる必要はありませんが、銘柄をピックアップするときには、このへんを一応念頭に入れておきましょう。

▼チャンピオン銘柄。
2月13日から新たにスタートした、仮想運用ポートフォリオ「チャンピオン銘柄リスト」は、この1ヵ月で、予想通り、大きなパフォーマンスとなりました。
年初から、従来の仮想運用ポートフォリオ「黄金銘柄リスト」がほとんど鳴かず飛ばず状態であったのと対照的でした。
物色の対象が、「チャンピオン銘柄リスト」に代表されるような、過去20年にわたるデフレをものともしないで上場来高値更新を続けてきたような、いわば東京市場の最強銘柄ばかりを集めた運用は、圧倒的な強さを見せたといっていいでしょう。
わずか1ヵ月で、このリストの投資適格銘柄(25日足・13週足いずれも上回る)の平均上昇率は、18%です。
この間、日経平均が7%超ですから、完全にアウトぱフォームです。
チャンピオン銘柄には、今週ストップ高をしたディップ2379や、一日で13%高騰をしたファナック6954などが入っていますから、当然と言えば当然ですが、スタートして1ヵ月、一番上昇率の大きかったのは、上記のディップが最高で40%。ついで、フォスター6794の33.7%上昇。続いて、日本ペイント4612の29.7%上昇。そして、上記のファナックが24%上昇。後続銘柄は、NOK 7240、空港ビル9706、田淵電6624、トプコン7732、エーザイ4523、キッコーマン2801、などと二桁%の上昇銘柄が続きます。
ただ、ここから物色が一部有料銘柄への集中投資から、拡散していくということになりますと、これまで鳴かず飛ばずであった「黄金銘柄リスト」の構成銘柄のほうが、次第に派フォーマンスでは凌駕してくるかもしれません。
「黄金銘柄リスト」は、すべて、長期波動の出遅れ銘柄だからです。

(詳細は、増田経済研究所まで)


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以上

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コラム   増田経済研究所
増田経済研究所が、今週の東京株式市場の動向を展望します。米国を中心とした国際情勢を踏まえ、誰が今、何を考え、我々個人投資家はいかに対応すべきなのか、分かりやすく解説します。
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