底入れ完了→自律反発→初押し→次は、本格上昇トレンドのスタート~先週の突っ込みを克服した黄金銘柄群

2014/02/17

▼週末のナスダック指数は、高値更新。
週末、いくつか米国ではマクロ経済指標が発表となっていますが、好悪両方がでていてまちまちです。
ただ、やはりそれなりに寒波の影響を否定することはできないようです。
寒波のせいにしすぎるのではないか、という見方も一方ではありますが、一部行政機能が麻痺するなどという事態にもなっていますから、影響が無いとするのはいささか見当違いのようです。
市場は、相応のダメージがある中にしては、マクロ指標が底堅いという認識を持っているようで、それが、週末の米国市場の上昇につながったと思われます。
ナスダックは、先行して戻り高値更新ですから、次のターゲットは史上高値更新だけが残されている状態となりました。
ただ、日本で古来語り継がれている「鬼より怖い一文新値」という足といってもいい抜き方なので、その点だけがやや懸念かもしれません。
先週末の打ち返しで東京市場だけがとりわけて下げ幅が大きかったのは、これは東京市場特有の外部環境に対する耐久力の弱さが露呈しただけでしょう。
黙っていても、すぐに戻る類いの下げだと考えても構いません。
フルインベストメントへの道は、すでに開かれていると判断します。

▼次は、調整完了から本格的な上昇トレンドの起点探し。
さて、底値形成が2月4-6日というのは、日柄観測からほぼ正確だったといえます。
水準もさすがに下ブレの最安値(底値)が、日経平均で13995円だったのは完全にはずれてしまったものの、SQ値(14536円)を見ての通り、着地点・落としどころはどうやら14500円と言う線でほぼ正確だったと言っても良いでしょう。
いわゆる打ち返しは、早くも出たと考えて良さそうです。底値からの自律反発、そして初押し(打ち返し)がちょうど今、ということになりますと、次のステージは、当然本格上昇トレンドのスタートということになります。

▼増田足の6色帯からは、底値から6日ないしは12日経過後。
トレンド分析である増田足の機能・6色帯で見ますと、日報でも解説したように、昨年6月安値の場合、最悪の「黒(下降)」から「黄(立ち上がり)」への転換が、安値から12日後。
昨年8月安値の場合は、安値から6日後でした。
ざっくり1週間から2週間で、本格的な上昇トレンドのスタートとなっていたことがわかります。
一応、この日柄でいくと、早ければ、今週中には上昇トレンドの起点が発生するか、遅くとも来週一杯で発生するか、ということになります。つまり、14日から、21日という日柄観測になりますから、実際には最も遅いスタートの場合は、その週明け、23日(月曜日)から目に見えて本格的な上昇トレンドスタートということになるのかもしれません。

▼フルインベストメントは、この起点発生で行う。
それまで、逐次、資金投入をしていきながら、最終的なフルインベストメントは、この起点が発生したと判断されるタイミングで完結するのを目指したいと考えます。
ちょうど、上記の日柄観測からいいますと、22日から二日間の日程で開催されるG20が、一つの転機になるかもしれません。ちょうどこの日柄観測の最終期限21日の翌日に、G20開催です。土曜日に当たりますから、やはり相場が動くのは週明け23日ということになります。
昨年6月はまさにこうした国際会議の日程が転機になっていますから、特段なにか具体的なことが決まろうが決まるまいが、市場はそれを口実にしやすいでしょう。

▼増田足から見た日柄の想定。
今回ここで使っている「増田足」は、本来トレンド分析ですから、日柄とは無縁です。
ただ、相場ですから、トレンドも日柄と関係があるはずです。
それを測るための手法として、6色帯があります。
日々の解説でも紹介したものを改めてここで取り上げてみましょう。
週末金曜日2月14日は、6色帯は「黒」となっています。いわゆる6色ではボトム圏の指標ですが、昨年6月底値形成時点では、この「黒」が3日続きました。
問題はそれよりも、大底の6月13日に日経平均は12415円をつけており、「黒」が発生したのは、6月26日です。
この日数の誤差は、営業日で9日ありました。
今回はどうでしょうか。
2月5日の一番底13995円をボトムだと仮に考えると、「黒」が発生した14日まで、営業日で6日です。4-6日をほぼ同水準で底値圏だったとすると、5日から7日経過したところで、「黒」が発生したことになります。
昨年6月の場合は、「黒」は3日連続して、「黄」に転換していきました。
ご存知のように「黒」は「下降」です。そして「黄」は「立ち上がり」です。
これが一番最初の相場の起点だとすると、現在「黒」となった6色帯があと2日経過したところから、「黄」の出番が予定されていることになります。
昨年6月のパターンとまったく同じということはないかもしれませんが、あるていど日柄の想定には役立ちます。
トレンドから生まれる日柄ということです。

▼黄金銘柄。
決算と、それに対する市場の反応で明暗が分かれ、悲喜こもごもの業績発表でしたが、それもSQが終われば、地相場が露出してくるはずです。
意に反して、横力的な下げに見舞われたケースも多々ありますが、あくまでポジションの銘柄は、25日足に沿ったトレンドを維持するものへと、集約していくことが大方針だと考えています。

(先週の絞込み表)
先週の黄金銘柄リストの最終絞込み表の段階から、今回の絞込み表に、連続して残った銘柄は次の通りです。

・時価総額2000億円以上。
日本碍子5333。

・時価総額2000億円未満。
GMOペイメント・ゲートウェイ3769、日本航空電子6807、アルバック6728、ライト工業1926の4銘柄です。

・新興市場銘柄。
ありません。

前週の絞込み表にあった銘柄で、今回落ちてしまったものでも、けして悪くないものはあります。
たとえば、ディップ2379、アルプス電気6770、ミネベア6479、アルパイン6816などは、正直、3日足で厳しく切ってしまうと、こうなりますが、これら4銘柄はいずれも、先読みの押し幅が非常に軽微であることから、戻りの局面では強さを発揮して、たちまち上昇トレンドを回復してくる可能性があることは指摘しておきましょう。

今回の絞込み表に残った銘柄を重視したいと思います。
あとは、順次、足型が上昇トレンドを回復していく銘柄ごとに、ポジションに加えていくか、あるいはすでにポジションにあるものであれば、買い増しということになります。
当然、この場合、次々と勃興してくる銘柄の選択は、3日足が25日足をクリアしてきたものから優先していけば良いということになります。
25日足をまだクリアできていないものでも、先読みが連続ピンクになってきたものは、これに次ぐ優先度があると考えてよいでしょう。

リストの母集団であるABC各表を見ておわかりのように、昨年9月9日以降現在までに上昇率の高い銘柄というのは、けっきょく昨年12月24日以降、現在までに上昇率がやはり高い傾向があることは一目瞭然です。
総合評価点の高さとも非常に符号しています。
やはりグロース投資の場合、できるだけ強い銘柄につくということが重要なのではないかと思います。

▼業種としての注目。
最後に業種として注目しておくべきだと考える点を述べておきます。
米国市場では、驚くべきことに半導体株指数(SOX)が戻り高値を連日更新しています。
この半導体銘柄だけで構成された指数がこれだけ強いのは最近では大変珍しいことです。
そして、この指数は、いわゆるシクリカル(景気先行)的な動きをすることでよく知られています。
ほかの景気先行性の高い業種というのは、もちろん海運、鉱業、商社、鉄鋼、非鉄といったものです。
半導体は、いまや典型的な商品(コモディティ)となっていることから、こうした先行性が強いわけですが、ようやく連続高値更新となってきたことで、本格的な米国の景気回復への道がスタートを切ったという有力な傍証となります。
連銀が資産買い入れ規模の縮小に踏み切ったのも、納得できるでしょう。
同時に、ロンドン金属取引所(LME)でも、非鉄商品価格がにわかに連騰となってきています。
不動産セクターが日本で先週末、極端に売られたのも、先般述べました金融相場の終焉、として、業績相場への端境期であるということを裏付けた動きなのかもしれません。
ちなみに、この半導体指数は、決まったサイクルで相場を繰り返します。
それは、下一桁が偶数年の前半に高値をつけるという習性です。
そして、今年がその年に当たります。
米国市場が、金利上昇を先行的に織り込んでいったん本格的な調整に入るのが、これまでの考察通り夏場以降秋口であるとすれば、それまでにこの半導体指数が当面の大天井をつけにいくことになるでしょう。
この流れが事実だとすると、半導体にだいひょうされるようないわゆる一般電子機器、これを用いるエレクトロニクス全般、あるいはその製造にかかわる工作機械、当然同時に動きだしている非鉄商品関連、商社、海運など、いずれも相場の牽引役になってくる可能性が一気に高まります。
そうした、物色の変化を取らえて、今回日本の業績発表期、大きなポジション調整が図られている可能性もあるでしょう。
いわゆる外需性の景気先行セクターと、内需復興のセクターと両輪で動く相場つきですが、このところ建設株と、日本冶金工業のような純然たるシクリカル銘柄が、同時に動意づいていることも、これで理解が可能になります。

詳細は増田経済研究所まで。

以上

増田経済研究所
コラム   増田経済研究所
増田経済研究所が、今週の東京株式市場の動向を展望します。米国を中心とした国際情勢を踏まえ、誰が今、何を考え、我々個人投資家はいかに対応すべきなのか、分かりやすく解説します。
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