(6908:東証1部) イリソ電子工業 2016年3月期業績レポート

2016/07/20

Iriso

今回のポイント
・16/3期の売上高は前期比2.7%増収の382億円。カーエレクトロニクス向けが海外で引き続き好調。円安効果もあり過去最高を更新した。海外比率は81.7%となった。営業利益は同4.4%減少の65億円。想定外の売価ダウンを原価低減でカバーしようとしたが、中国を中心とした車載市場向けの需要が伸び悩み、ゲーム機向けも落ち込んだ。売上、利益とも修正値には未達であった。

・17/3期の売上高は前期比0.2%増加の383億円の予想。円高の影響により金額ベースではほぼ横這い。数量面では欧米のカーエレクトロニクス市場を中心に同10%以上の伸びを見込む。営業利益は同5.0%増の69億円の予想。自動化、合理化による原価低減活動やキープロセスの内製化拡大による原価率の改善を進める。営業利益率は0.8ポイント上昇の18.0%へ。継続的に実施してきた配当については、期末の60.00円/株に加え、東証一部への市場変更と創立50周年を迎えられたことへの感謝の気持ちから、記念配当を第二四半期末に20.00円/株行う。なお、予想配当性向は18.0%。

・2期連続の大幅な増収増益から前期は微増収・微減益へと転じ、今期も小幅な増収増益にとどまる。売上については円高の影響が大きいが、利益については積極的な設備投資に伴う減価償却費増も主要因の一つとなる。ただ、3年間のCAGR(年平均成長率)は、売上高で5.6%、営業利益で11.5%と再び2ケタ増益への復帰を計画している。中計における3つの重点施策の進捗を注目したい。

会社概要

配線基板同士を接続するコネクタを開発、製造、販売。顧客の作業効率を格段に向上させる主力製品「可動 B to B®」コネクタを始め、高付加価値商品を有する。売上の約80%が車載向けで、国産自動車メーカー及び海外の主要メーカー全てに同社コネクタは搭載されている。電気自動車、ハイブリッド自動車の普及でビジネスチャンス拡大。早期から海外進出に積極的で、売上、生産共に海外が中心。

【沿革】

1966年に、佐藤 定雄 会長が創業。TVや音響製品などの普及に伴い、ハンダで接続するのではなく、着脱が自由なコネクタの需要が増大し、付加価値機能を備えたピン製品を開発し、コネクタ分野へ本格進出。1980年代には現在の主力事業である車載分野に参入し、高付加価値製品「B to B®」を投入。セット時の芯ズレを吸収するという独自の機構が評価され、高いシェアを獲得。
顧客ニーズに対応し、早期より海外進出を積極化。
社名の「イリソ」は『初めて受注をいただいたお客様が埼玉県入間郡「入曽村」(現在の埼玉県狭山市)にあったことから、そのご恩と感動を忘れないために入曽(イリソ)の地名を当社の社名と致しました。』(同社WEBサイトより)との由来による。

【経営理念】

-未来に続く架け橋として-
人の心を尊重し、豊かな価値を創り、社会貢献に努める。

【事業内容】
<コネクタとは?>

電子回路や光通信において配線基板同士を接続するために用いられる部品・器具のこと。基板をはんだ付けや圧着で接続した場合、分断時にはケーブル切断等が必要になり再接続は困難となるが、コネクタを使用した場合、手または簡易的な工具を用いて容易に繰り返し脱着することが可能であるため、ほぼ全ての電子機器で使用される。

同社は、用途に応じた様々なコネクタを製造しているが、その中でも代表的な製品が、同社が登録商標を持っている「B to B®コネクタ」(ボード・トゥ・ボード コネクタ)。

B to Bコネクタとは、基板と基板を直接接続することができるコネクタで、垂直接続、平行接続、水平接続などの組み合わせで、様々な接続が可能となる。
そのB to Bコネクタの中でも、接続部分が数ミリ可動する「遊び」が設定されている「可動 B to B®」コネクタは同社の独自性が発揮されている製品。

通常のコネクタは遊びが無いため、接続する際にソケット側とプラグ側にズレが無いよう作業しないと接続できないため、作業効率が悪くなる。
これに対して可動コネクタは、遊びがあるため、ある程度ずれた状態で接続作業を行っても問題なく接続できる。

また、可動コネクタは、通常片側のみが可動することが常識だったが、同社では顧客からの「両側が動けば、より作業効率が向上する」との声に基づき、ソケットとプラグの両方が可動する両側可動(ダブルフローティング)コネクタも開発した。衝撃に強く、顧客の組み立て作業の効率化が図れる製品として高い評価を受けている。
加えて、組み立て作業時のみでなく、可動部分が自動車走行中の振動、衝撃を吸収するため、自動車搭載時にもその性能が大いに発揮される製品だ。

この他にも、以下の様なコネクタをラインアップしている。

○FPC/FFCコネクタ

FPC基板やFFCケーブルの接続に開発されたコネクタの総称。コネクタの挿入時にほとんど力を加えずにFPC/FFCのロックが可能なタイプや、軽い力で挿入可能なタイプがある。

○I/Fコネクタ

I/Fとはインターフェースの略。機器間の信号の接続を行うコネクタの事で、I/O(インプット/アウトプット)コネクタとも呼ばれる。カーナビ、PCなど様々な機器の側面(裏・表面)に装着され、機器への電源供給、音声・映像信号データ等の入出力を行う。

○P/H

線材をカット加工したピン(電導体)をハウジング(樹脂材でできた絶縁体)で支えたプラグ(オス側)コネクタの基本形であり、様々な分野・機器の内部接続(基板間接続)に使用されている。横から見ると、生け花の花止め「けんざん」のように見えるのが特長。メス側はソケットと呼ばれる。

○コンプレッションコネクタ

コンタクトのスプリング圧を利用した脱着コンセプトを採用したコネクタ。省スペース化にも貢献。モバイル機器の内部接続、クレドール等に使用されている。

主力の車載分野における同社の主要な直接顧客は、Tier 1と呼ばれる自動車メーカーに部品を納入する大手自動車部品メーカー。顧客を通じ、全ての国産メーカー及び、主要な海外メーカーの殆どに同社の製品は搭載されている。
車載分野は、顧客の要望に基づいて製造するカスタム品が多く、高い付加価値を生んでいる。
また自動車メーカー各社は、品質や安全性に対し極めて高い基準を部品メーカーに要求している。同社では早い段階から車載分野に進出しており、永年に渡る納入実績は同社製品の優秀さを証明している。
今後、EV(電気自動車)、HV(ハイブリッド自動車)、PHV(プラグイン・ハイブリッド車)の普及に伴い、電気系統の重要性が増す。また安全性ニーズの高まりを受けて、車間距離を測るミリ波レーダーやカメラの搭載も進み、使用される電子部品数およびコネクタ数は今後も増加する見込み。
矢野経済研究所によると、2014年の車載用センサーの世界市場規模は、パワートレイン向けやADAS(Advanced Driver Assistance System:先進運転支援システム)向けセンサーの市場が堅調に伸び、前年比26.8%増の2兆2543億円に拡大したという。車載用センサーの世界市場は今後も年平均成長率(CAGR)5.7%を維持し、2020年に3兆1487億円に達すると予測。環境規制、燃費向上に向けたパワートレイン向けセンサーの需要拡大、日本、米国、欧州と中国市場におけるADASの普及拡大が続くという。
特にADAS向けセンサーは、検知精度向上や多機能化により、複数個のセンサーを搭載するセンサーフュージョンが中心になり、車両1台あたりに搭載するADAS向けセンサーの数量が増加する。車両前方に加え、車両側面/後方でのセンサー搭載も増える見込みで、2014~2020年までのADAS向けセンサー世界市場のCAGRは20.5%。2020年の同市場規模は9,094億円に達すると予測している。
同社でも、これまではどちらかといえばカーAV、カーナビ等、車室周りの電子部品に使用されるコネクタが多数だったが、これからは、前記のパワートレインと言われる、駆動部分(モーター等)に使われる高電圧、高出力に対応する電子部品への進出も期待でき、ビジネスチャンスが拡大すると考えている。
コンシューマー分野は汎用品が多く、構造もそう複雑ではないため価格競争になりやすい。
インダストリアル分野は、車載分野で培ってきた技術力、ノウハウを活かすことができるため、まだ規模は小さいが今後の成長が見込まれる。
【今後の販売及び生産戦略】

創業12年後の1978年にはシンガポールに子会社を設立し、海外での生産、販売をスタートさせている。
まだ実績もさほど大きくない段階ではあったが、顧客企業の海外展開に伴い進出することで顧客との関係を強化することを目的として投資を行った。その狙い通り順調に事業は拡大し、結果として、その後の国内における取引拡大にも結び付けることができた。長年に渡って蓄積したマネジメントノウハウ、実績をベースに、今後も業績拡大のためにはより一段の海外展開強化が必要と考えている。

現在、海外売上高比率、海外生産共に約80%となっている、今後の販売および生産に関し以下の様な戦略を進めていく。

◎販売戦略

日本、欧米、中華、ASEANの四極体制での販売を更に強化する。
現在、ドイツおよびアメリカに技術者が駐在しているが、新たに、韓国およびシンガポールにも技術者を駐在させるほか、今はアメリカ拠点がカバーしている南米地域には将来的に拠点設立を視野に、ASEAN、インドにも注力し、新興国需要の取り込みを図る。
技術と販売が一体となってのグローバル販売体制を構築する。

課題としては、海外現地企業との取引拡大。そのためには優秀なローカルスタッフの採用、育成が必要であり、Global規模での人事交流、研修にも着手している。

◎生産戦略

現在、以下4つのプロジェクトを進行させている。

①原価低減プロジェクト

コスト競争力を強化する。

②BCP構築プロジェクト

BCPとはBusiness Continuity Planの略で、日本語では、事業継続計画。
災害や事故など不測の事態を想定して、事業継続の視点から対応策をまとめたもので、危機発生の際、重要業務への影響を最小限に抑え、仮に中断しても可及的速やかに復旧・再開できるようにあらかじめ策定しておく行動計画のことを言う。
茨城、上海、ベトナム、フィリピンの4工場での生産体制にBCPを組み込んでいく。

③ベトナム拡大プロジェクト

上記4工場の内、2017年をめどにベトナム工場の生産比率をアップさせる。
限界利益率の極大化を図る。

④生産合理化プロジェクト

材料費、固定費の内容を見直し、コスト構造の低減を図る。

これらのプロジェクトを通じて、
「原価低減の実現を通じたモノ作り競争力の確保」
「生産品質の同一化を通じたモノ作り量産体制の維持」
「顧客クレームの撲滅を通じたモノ作りの信頼性の向上」
を実現する。

16/3期のROEは前期より低下したが、2ケタ台を維持している。今期予想の売上高当期純利益率13.3%が達成できれば、再度業界内でも上位のROEを示すこととなろう。

2016年3月期第決算概要
車載市場中心に好調で円安効果もあり増収も、売価ダウンなどで減益。

売上高は前期比2.7%増収の382億円。カーエレクトロニクス向けが海外で引き続き好調。円安効果もあり過去最高を更新した。海外比率は81.7%となった。
営業利益は同4.4%減少の65億円。想定外の売価ダウンを原価低減でカバーしようとしたが、中国を中心とした車載市場向け需要が伸び悩み、ゲーム機向けも落ち込んだ。売上、利益とも修正値には未達であった。

車載市場は米国を中心に海外が引き続き好調.。製品別ではカメラやミリ波レーダーなど安全性を高める製品が同約70%の大きな伸びとなった。AVNはディスプレーオーディオの増加で使用コネクタの数が減少し、伸びが鈍化した。
コンシューマー市場は昨年伸びたゲーム機向けが減少したほか、デジカメ向けも減少した。
インダストリアルは、インバーター、スマートメーター向けが増加した。
米国は中米での生産増、中国からの生産移管などもあり車載市場が好調だった。
欧州は円高・ユーロ安のため減収。
中華・韓国圏はコンシューマー市場向けが減少した。
FPCはゲーム機向けが減少した。
B to Bは車載向けが伸長した。
車載向けIFは市場が好調だったことに加え、P/Hからの置き換えにより増加した。

現預金の増加等で流動資産は前期末比9億47百万円増加。固定資産も建物及び構築物、土地の増加などで同9億25百万円増加し、資産合計は同18億72百万円増加の475億56百万円となった。
未払法人税等などの増加などで流動負債は同7億18百万円増加。固定負債は長期借入金の減少などで1億44百万円減少し、負債合計は同5億73百万円増加の82億59百万円となった。
純資産は、利益準備金の増加などで同12億99百万円増加の392億96百万円。自己資本比率は前期末とほぼ変わらずの82.3%。

減価償却費増、法人税支払額の減少などで営業CFのプラス幅は前期に比べ8億72百万円拡大。有形固定資産の取得額拡大で投資CFのマイナス幅は同10億83百万円拡大した結果、フリーCFのプラス幅は同2億11百万円縮小した。
配当金の支払額が増加したため、財務CFのマイナス幅は同1億34百万円拡大した。キャッシュポジションは前期末に比べ19億62百万円の増加。

(4)トピックス
◎東証1部へ市場変更

2016年6月2日。JASDAQから東証1部に市場を変更した。

◎自己株式処分による資金調達を実施

自己株式の処分による資金調達を実施した。
株数は公募(一般募集)31万株、第三者割当9万株の合計40万株。
手取額概算22億円の資金使途は以下の通り。

生産力強化のためのメキシコでの新規工場設立(2018年3月期末まで):約13億円
コスト力強化のための上海工場における生産能力の維持向上(2017年3月期末まで):約9億円

加えて、東証1部上場を踏まえた株式流動性の向上と株主層拡大も今回の自己株式処分の目的としている。

車載分野やI第二の柱として位置づけているインダストリアル分野でのIndustry4.0に代表されるIoTを駆使した新生産方式が導入、増加している成長市場の攻略に向けて、グローバルなニーズに対応できる生産体制を構築するとともに高付加価値商品の開発能力と供給能力を強化し、より強固な収益基盤を確立し企業価値の向上を図る。

2017年3月期業績見通し
為替の影響により売上高は前期並みも、原価低減などで増益を見込む。

売上高は前期比0.2%増加の383億円の予想。円高の影響により金額ベースではほぼ横這い。数量面では欧米のカーエレクトロニクス市場を中心に同10%以上の伸びを見込む。
営業利益は同5.0%増の69億円の予想。自動化、合理化による原価低減活動やキープロセスの内製化拡大による原価率の改善を進める。営業利益率は0.8ポイント上昇の18.0%へ。
継続的に実施してきた配当については、期末の60.00円/株に加え、東証一部への市場変更と創立50周年を迎えられたことへの感謝の気持ちから、記念配当を第二四半期末に20.00円/株行う。なお、予想配当性向は18.0%。

中期経営計画について

2017年3月期から2019年3月期の3年間の中期経営計画を策定した。

<経営方針>

真のグローバル企業を目指し次のステージへ飛躍する。
顧客第一、業界No.1を掲げ、全社員の知恵をお客様のために捧げる。

<外部環境>

自動車販売台数の増加、情報化の進展(クラウド、ビッグデータ、IoT)、映像技術の進歩(4K、8K)、新興国のインフラ整備加速、Industry4.0 による生産システムの進化 といった市場の拡大や変化に伴い、電気自動車・ハイブリッド電気自動車化の進展、ADASの普及など「車載市場の拡大」、FA機器、通信機器、医療機器、事務機器における「コネクタ市場の拡大」が進展する見込み、需要取り込みを図る。

<業績目標>

今後3年間の売上高 383億円、415億円、450億円を経て、早期に売上高1,000億円、業界順位世界10位以内を目指す。
また2019年3月期の営業利益率20%、EPS 560円を掲げている。

<重点施策>

売上高1,000億円に向けた基盤整備を進めるため、
① 伸びる市場(車載市場)の攻略
② 第2の柱(産業機器)の確立
③ 生産力とコスト力の強化
に注力する。

①伸びる市場(車載市場)の攻略

「高速伝送、高電圧、高電流」という市場ニーズにマッチした技術を先行的に開発を進める。
またADASの進化や電気自動車やハイブリッド電気自動車の普及に伴い、「PA25(Project Automotive Application 5)」というプロジェクトを強力に推進する。

「PA25」とは、「伸長するEV/HEV車両へ搭載されるPower&Motor Category」と、「全ての車両に適用するSafety&Cockpit Category」の2つから成るもので、具体的には、コックピット、安全系(カメラ、レコーダー関連)、パワートレイン(インバーター、コンバーター、電池周り)、モーター(駆動系)、インターフェースなど同社の強みを更に伸ばす領域での製品開発を進める。
前回のレポートで紹介したパワートレイン関連の新製品「Z-Moveコネクタ」の世界的な拡販も目指している。

また、海外販売力を強化し、非日系顧客比率を50%以上に引き上げる。加えて、課題解決型ソリューション提案を強化し販売力の強化にも注力する。

②第2の柱(産業機器)の確立

売上高500億円への生産体制は茨城工場とフィリピン工場の拡充で準備は完了した。現在の生産割合は、上海6割、日本1割、ベトナム2割、フィリピン1割だが、今後はベトナム、フィリピンの割合を急速に高める。そして、前述の通りメキシコの新工場を、1,000億円に向けた生産拠点の増強として機能させる。

③生産力とコスト力の強化

「生産の抜本改革」、「コスト力No.1の実現」、「品質向上」を掲げている。

「生産の抜本改革」では、グローバル管理体制の再構築と、TSCM(トータル・サプライ・チェーン・マネジメント)改革を進める。
「コスト力No.1の実現」においては、素材の集約購買やQCD(品質、納期、コスト)を意識した管理の推進による市場価格を先取りしたコスト削減、成形・プレス・メッキといったキープロセスの内製化拡大や低コスト成形技術の実現、イリソ版Industry4.0の構築による他社に勝つ生産技術の確立、新製品比率30%以上の実現を推進する。
「品質向上」においては部品品質の向上、重要保安部品の管理システムの更なる向上を目指す。

<設備投資と研究開発>

成長のための先行投資として、3年間で243億円の設備投資を行う。
また、新製品開発を増加させるため、研究開発に同37億円を投資する。

今後の注目点

2期連続の大幅な増収増益から前期は微増収・微減益へと転じ、今期も小幅な増収増益にとどまる。売上については円高の影響が大きいが、利益については積極的な設備投資に伴う減価償却費増も主要因の一つとなる。
ただ、下のグラフの様に3年間のCAGR(年平均成長率)は、売上高で5.6%、営業利益で11.5%と再び2ケタ増益への復帰を計画している。中計における3点の重点施策の進捗を注目したい。

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