今週の株式作戦(増田経済研究所)
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増田経済研究所
増田経済研究所が、今週の東京株式市場の動向を展望します。米国を中心とした国際情勢を踏まえ、誰が今、何を考え、我々個人投資家はいかに対応すべきなのか、分かりやすく解説します。
2013/07/01

▼底入れした東京市場 今週は、売り方にとっては最後の駄目押しのチャンスでした。 東京市場では、直近上昇していたようなバイオセクターなど新興銘柄が手ひどく下落することになりましたが、 … [ 記事全文 ]

2013/06/24

▼米国市場急落の見方 先日、名古屋にて開催しました、増田経済研究所の土曜講座(セミナー)でも注意喚起させていただきましたが、米国株式市場が急落して、50日移動平均線を割るというリス … [ 記事全文 ]

2013/06/17

▼すべては連銀の政策変更示唆に始まった 5月23日以来の急落も、基本的には峠を越えたでしょう。 もともと、5月22日のバーナンキ連銀議長によるQE3の出口を模索する「金融政策変更示 … [ 記事全文 ]

2013/06/10

▼米雇用統計の結果と米国株式相場 雇用統計は、すでにADP雇用調査、新規失業保険申請者数で、あらかた弱い数値発表の場合まで織り込んでいました。およそ雇用統計は弱い結果に終わるのでは … [ 記事全文 ]

2013/06/03

▼売り手は、ヘッジファンドだけだったのか 先週以来の東京市場の大波乱ですが、先物主導でヘッジファンドが売り叩きに走ったということはほぼ確実でしょう。ただ、いくら先物をいじったところ … [ 記事全文 ]

2013/05/27

▼日米国債急落と株安の関係 24日の東京市場の急落は、発信源は米国の長期国債急落からでしたが、先述のように、長期金利上昇が、そのまま米国株式相場を激しく動揺したわけではありません。 … [ 記事全文 ]

2013/05/20

▼一段とすすむ世界的な金融緩和政策 4月5日の日銀の異次元緩和以降、ECB、豪州、韓国はじめ、その後も続々と利下げに踏み切る国が続出しています。 世界的な金融緩和が一段と進んでいる … [ 記事全文 ]

2013/05/13

▼相場シナリオの大きな変化 Sell-in-May(5月に売れ)という米国市場のジンクスが、スポーツ新聞にまで連日書かれるような状況は、かえってその逆の現象になりやすい、ということ … [ 記事全文 ]

2013/05/06

基本に戻って銘柄研究のために役立ちそうなことを書いてみましょう。 ▼株価を決定する三つの要素 投資理論にはたくさんの考え方があります。その中で、おおむね支持されている考え方ですが、 … [ 記事全文 ]

2013/04/29

日本株市場における外人の寄付き段階の買い越しは、4月26日で37営業日連続となりました。 もう、そろそろ終わりでしょうか。それともまだ続くのでしょうか。 大型連休ですから、いささか … [ 記事全文 ]

2013/04/22

この一週間というもの、大変驚かされたのは金価格の暴落でした。 二日間の下落としては、過去30年振り返ってみても、最大級のものでした。 これが、ドル円のような為替相場や、日米の株式相 … [ 記事全文 ]

2013/04/15

4月11日に発表された投資主体別動向によりますと、信託はじめ法人と個人の売りを、そっくり外国人と一部投信が買い向かったという構図が見てとれます。 とくに外人の買いピッチは先週加速し … [ 記事全文 ]

2013/04/08

1.日銀の金融政策決定会合の影響: (日本の政策転換)  4月4日の日銀金融政策決定会合は、それまでの調整懸念を一気に引っくり返す効果をもちました。この内容と、その後の相場のフィー … [ 記事全文 ]

2013/04/01

名実ともに4月相場入りです。その相場想定を、いくつかのチェックポイントごとに考えてみましょう。 (増田足の状況)  増田足では、日経平均もTOPIXも、6色パターンでは赤・青・黒が … [ 記事全文 ]

2013/03/25

昨年11月以降、東京市場はほぼ休みなく上昇を続けてきた。 誰しも、反落・一服など、なんらかの調整局面があるのではないか、と疑心暗鬼を抱いている。いわゆる「調整期待」である。 もし、 … [ 記事全文 ]

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会社名:増田経済研究所
(Masuda Economic Research Institute ltd.)
執筆者:増田経済研究所 マーケット ストラテジスト
増田経済研究所
【ご挨拶/プロフィール】
「一人でも多くの傷ついた個人投資家を救いたい」。この理念の下、増田経済研究所はピンクとブルーの2色でトレンドと転換点が一目で判る「増田足」を介し、チャート分析ソフトを提供しています。また、リアルタイムで銘柄情報を配信する「日刊チャート新聞」や、銘柄相談の「テレビQ&A」など、個人投資家の皆様に向け、株式投資におけるトータルサポートをいたしております。